きまぐれクック　「美味い」「臭い」賛否両論のコンビニコラボメニューに見解「尖る必要あった」 チャンネル登録者数1540万人の人気ユーチューバー「きまぐれクック」のかねこが24日、サブチャンネルを更新。SNS上で賛否両論となっているコンビニとのコラボメニューについて言及した。 　魚を捌く動画などが人気のきまぐれクックとコンビニ大手「ローソン」がコラボし、複数のフードメニューを展開。その中の蟹味噌仕立ての特製あんが特長の弁当「蟹味噌香る！あんかけ炒飯」について、SNS上では「バカ美味いのなんの」「正直驚いた　コンビニでこの味出せるの！？と　うめぇえええええええええええ」といった絶賛の声も相次ぐ一方で「生臭い」「臭いは蟹味噌とかじゃなくて防波堤に捨てられた魚」などの意見も見られ、賛否両論の状態となっていた。 　これを受け、かねこは「【大炎上】カニあんかけチャーハンを抜き打ちで食べてみた」と題した動画を投稿。あんかけ炒飯について「相当尖がってます」と認め、「かに味噌っていう食べ物自体がそもそも2人に1人は嫌いって言われてる食べ物なのね。好きな人は好きだし、嫌いな人は

《お金のプロが実践している「お金の増やし方」》金利上昇時代の「銀行の選び方」、先に投資口座に振り分ける「先取り運用」、賢い「NISAの投資先」…インフレ時代に合わせたノウハウを解説 外食や旅行など、昔はできたぜいたくが、物価高のせいでどんどん遠ざかっていき、老後資金の心配も絶えない。だがそんな中でも資産を守り、増やし続けるノウハウを備えた「お金のプロ」たちがいる。彼らの実践してきた「成功例」に学べば、突破口が見つかるかもしれない。【お金のプロが本当にやっている「節約術」「お金の増やし方」・前後編の後編】 【まとめ】遠藤洋さん、飯村久美さんらが実践している「お金の増やし方」 利上げ局面で各行の金利にも差が出ている 　飲食料品3153品目の値上げに加え、10月請求分（9月使用分）をもって電気・ガス料金補助金が終了。これまでとは比べものにならないほどの「財布に厳しい10月」に、ため息をつく人は多いだろう。 　この超インフレ時代に対抗するためには、手元資産を大きく増やすほかない。節約や投資のプロたちは具体的に、どうやってお金を増やしている

クマ「駆除せず放獣」秦野市の対応に称賛の声　なぜ捕殺しない？再出没なら？市が明かした対応方針 市街地に出没するツキノワグマは駆除（捕殺）されることも多いが、神奈川県秦野市で起きた出没事案では、市は丹沢山地の奥地に「放獣」した。このことを巡り、「正しい措置だと思います」「素晴らしい」などと称賛する声がSNSで上がっている。市の担当者によると、2026年10月23日11時時点で約50件の意見が市に寄せられている。なぜ捕殺ではなく放獣なのか。再び出没した場合どうするのか。市の考え方を聞いた。 ■神奈川県内では基本的に保護対象 　J-CASTニュースの取材に応じた市の農業振興課の担当者によれば、意見は放獣の発表後に増加。23日11時時点で約50件の意見が電話やメールで寄せられたという。放獣に賛成する声が多い一方で、危険なので駆除したほうがいいのではないかとの声も寄せられている。 　市が放獣した理由については、神奈川県内のツキノワグマの少なさが関係している。県内には約80頭しか生息していないとの試算が出ていると担当者は話す。そのため県内では、基本的には保

アメリカでは天才児が集まる「ギフテッドクラス」→日本に来たら偏差値29で中学受験に失敗…IQ128の帰国子女の葛藤 幼いころに「天才」「神童」と呼ばれた子どもたちは、その後どんな大人になっているのか。本連載では、早くから才能を見せたために、称賛と戸惑いを同時に抱えてきた人たちを訪ね、いまの彼らに見えている景色を聞いていく。 　今回登場するのは、富山県出身の相佐優斗さん(2000年生まれ)。早稲田大学社会科学部を卒業し、現在は小学生に特化した英語教育サービス「キンダーラボ」の代表取締役を務める。 　彼の神童エピソードは、アメリカのオハイオ州で始まった。日本では幼稚園に行きたくなくて、毎朝玄関で泣いていた。ところが、海を渡った先では、IQテストで選抜される「ギフテッドクラス」に入ることになる。 　そこで出会ったのは、ゲーム開発やロボット作りに没頭する子どもたちだった。彼らに囲まれながら、相佐さんは自分ならではの役割を見つけていく。 ■アメリカの小学校で「ギフテッドクラス」に 　6歳で渡米したとき、相佐さんの英語はまだ拙か

AI悪用の保険金不正増加　車写真加工で事故偽装 生成人工知能（AI）を悪用した保険金の不正請求が増えている。自動車の写真を加工することで事故を装うなどして保険金をだまし取るといった手口だ。AIでは簡単に高精度の偽造ができるため、目視で真偽を判別することは難しいという。損害保険各社は、偽造画像を見分けるシステムを導入するなどの取り組みを強化。不正請求に対応する専門部署を設置する動きもある。 　AIを巡ってはサイバー攻撃に活用されるなど、業種を問わず企業は対応に追われている。技術進歩が早く、企業の負担が増えていくことへの懸念が出ている。 　自動車保険などの損害保険では、保険金を受け取るために証拠となる写真や修理の見積書などを画像データで損保各社に提出する。その際に、偽造写真で事故を偽ったり、実際にあった事故の被害を大きく見せたりするほか、偽造した見積書や領収書で保険金を請求するケースが増えている。自動車保険だけでなく、家具や家電が故障したと見せかける火災保険の不正請求もある。

「自分の情報は自分で守って」デジタル相発言に批判殺到…1.6億人超の情報流出でも“犯人野放し”の異常事態 《パスワードは頻繁に変えるように！とこれくらいなら、ITに詳しくなくてもいえる。 さすがに素人っぽくて驚いた。》 《風邪ひかない為に手洗いうがいしろって程度の話だね。》 10月6日の会見で「自分の情報は自分で守って」と国民に呼びかけた古川俊治デジタル相（63）の発言に、SNS上では批判の声が相次いだ。 企業や行政機関を狙った不正アクセスによる個人情報の流出が相次ぎ、政府による注意喚起が継続して行われているものの、被害が収束する気配はまったく見えない。 ICT市場調査コンサルティングのMM総研の調査によると、2026年1月から9月までに公表されたサイバー攻撃による情報漏えい（可能性含む）の初報事案は454件に上り、過去最多を更新。 漏えいした可能性がある個人情報はセキュリティ会社「マクニカ」の調べで、のべ1億6500万人超というデータもあるように、異例な被害規模から「1億総流出社会」とも言われている。