ジョブズ氏の「熱核戦争」再び、アップル対オープンAI訴訟にみる「ポストスマホ」の覇権争い

米アップルは今年7月、対話型AI「Chat（チャット）GPT」を運営する米オープンAIを相手取り、営業秘密の不正流用で提訴した。米連邦地裁への申し立てから2カ月が経過し、今回の法廷闘争が持つ本質的な意味が浮かび上がってきた。

それは単なる情報流出問題にとどまらず、スマートフォンに代わる次世代の「AI専用端末」を巡る主導権争いの本格化を示している。

■「製品主導」回帰の初陣と対決姿勢

アップルでは9月1日付でティム・クックCEO（最高経営責任者）が会長に退き、ジョン・ターナス氏が新CEOに就任した。

クック体制が下した最後のアクションとなったこの提訴は、かつてスティーブ・ジョブズ氏が米グーグルのOS「Android（アンドロイド）」を相手に宣言した全面戦争「熱核戦争（thermonuclear war）」を彷彿とさせると、米メディアは分析する。

アップルが警戒を高めるオープンAIは、2025年5月にアップル元CDO（最高デザイン責任者）、ジョナサン・アイブ氏が率いるスタートアップ「io Products（アイオー・プロダクツ）」を64億ドル（約1兆円）で買収した。オープンAIは、これを基盤に、ディスプレーを持たない独自の消費者向け端末群の開発を進めているとされる。

7月15日にはオープンAI初となるハードウエア製品のキーパッド「Codex Micro（コーデックス・マイクロ）」を限定発売し、この分野への参入を具体化させた。本命とされる消費者向けデバイスの展開を見据え、アップルの主力製品「iPhone」の牙城を脅かすライバルへと急成長しつつある。

■訴状が暴く技術・調達網の流出の疑惑

訴状によると、オープンAIはアップルの元従業員や採用活動を通じて、開発中の製品設計や製造工程、独自の金属加工技術、サプライチェーン情報を組織的に取得したとされる。

中心にいるとされるのは、現在オープンAIのハードウエア部門トップを務めるタン・タン（Tang Tan）氏だ。同氏はアップルに24年間勤務し、製品デザイン担当副社長まで登りつめた人物である。

タン氏らがオープンAIの採用候補者に対し、アップルの試作品や実際の部品の持参を求めたほか、別の元従業員が退職後にアップルの社内ネットワークへ不正アクセスした、というのがアップルの主張だ。アップルは、自社の強みである設計ノウハウの流出を阻止すべく、競合の製品化に先んじて手を打った格好だ。

■人材引き抜き自体ではなく「不正持ち出し」が争点に

今後の焦点は、証拠開示手続きを通じて不正流用の実態がどこまで解明されるかにある。というのも、カリフォルニア州では、企業が退職者に同業他社への転職を一定期間禁じる「競業避止義務契約」が原則無効になる。

オープンAIが数百人ものアップル従業員を採用したことなど、アップルが主張する一部の行為自体は、同州において違法ではない、と米スタンフォード大学ロースクールのマーク・レムリー教授は指摘する。

そのため、今回の裁判では「ライバル企業からの人材引き抜き」自体は争点にならず、勝敗の行方は純粋に「機密情報の不正持ち出し」があったかどうかの立証にかかっている。

ただ、AIや営業秘密を巡る過去の訴訟はソフトウエアに関するものが多い。ハードウエア特有の設計や製造工程が争点となる今回の裁判は、これまで曖昧だったとも指摘される、法的な境界線（人材移籍と情報流出）を画定する上でも注目される。

■きしむ「巨大同盟」と上場へのハードル

オープンAIは「当社は他社の営業秘密には一切関心がない」とし、不正流用を否定している。ただ、2026年内の製品公開を目指す同社にとって、この法廷闘争は技術開発の遅延や、来年に控える新規上場（IPO）計画における信用低下を招くリスクとなる。

同社は複数の著作権侵害訴訟や、他社から提起されたウエアラブル端末の営業秘密訴訟も抱え、多方面での法的な対応を強いられている。

アップルとオープンAIは2024年にChatGPTをiPhoneに搭載する提携を結んだ。だが米英メディアによると、その協力関係はすでに冷え込んでいる。アップルは音声アシスタント「Siri（シリ）」の基盤技術にグーグルの「Gemini（ジェミニ）」を選択した。オープンAI側はアップルの契約不履行に対する法的な対抗措置を検討してきた経緯がある。

■開発室から法廷へと移る主導権争い

アップルには、自社製の強力な半導体チップや世界で25億台に達する稼働端末というハードウエア面での圧倒的な強みがある。自前の安全なクラウド技術「Private Cloud Compute（PCC）」を組み合わせ、強固なエコシステムを維持する構えだ。

今回の提訴は、法的な対抗措置を講じることでライバルの進捗を遅らせ、新体制のターナス氏のために時間を稼ぐ防御策としての側面も持つと指摘される。

ソフトウエアとハードウエアが融合する次世代AIデバイスの覇権争いは、開発室から法廷へと舞台を移した。両社の動向は、今後のAI市場の勢力図に多大な影響を及ぼしそうだ。

【執筆者コメント】

今回のアップルによるオープンAI提訴は、単なる機密情報の流出を巡る法廷闘争にとどまりません。その本質は、スマートフォン時代の次を見据えた「AI専用端末」の覇権を巡る、巨大テック間の極めて冷徹な主導権争いです。

カリフォルニア州の労働法務というシリコンバレー特有のルールが、この裁判の争点を「移籍そのもの」から「ものづくりの機密データの不正流用」へと鋭く絞り込んでいます。

ソフトウエアの進化が注目されがちなAI分野において、今後はそれを動かすハードウエアの設計や調達網といった「物理的な製造ノウハウ」こそが、企業の決定的な参入障壁になることを本件は物語っています。

蜜月だった提携関係に決定的な亀裂が走り、協調の裏で技術防衛の法廷闘争へと発展したこの対立は、ポストスマホを狙う「AI専用端末」の開発競争がいよいよ本格的なフェーズに入ったことを物語っています。