アップルの出荷が40％急減、コロナ特需解消でＰＣメーカー苦戦

米アップルのパソコン（ＰＣ）出荷台数は１－３月（第１四半期）に40.5％減少した。売れ残った在庫を抱えるＰＣメーカーにとって厳しい年明けとなった。

ＩＤＣの最新リポートによると、全ＰＣメーカーの合計出荷台数は29％減の5690万台となり、2019年初頭の水準を下回った。新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）期のリモートワーク用特需が消えた形だ。レノボ・グループとデル・テクノロジーズは30％超の減少を記録し、ＨＰは24.2％減少。華硯電脳（エイスース）は30.3％減だった。

過去１年の個人消費の減速により、スマートフォンの出荷台数は２桁台の減少となり、世界の大手メモリーチップ供給会社の間では在庫が積み上がっている。携帯機器やデスクトップＰＣ、ノートＰＣ用にメモリを供給する韓国のサムスン電子は先週、09年の世界金融危機以来の低水準となる１－３月利益を発表し、メモリー半導体を減産することも明らかにした。

ＩＤＣのリサーチマネジャーであるジテッシュ・ウブラニ氏は「在庫はここ数カ月で減少しているものの、健全な４ー６週間分の範囲をはるかに超えている」と述べた。「激しい値引きをしても」、ＰＣメーカーなどは在庫の高水準が今年半ばになっても持続し、７－９月（第３四半期）に入っても続く可能性があると予想していると指摘した。

一方、ＩＤＣはリポートで「多くの工場が中国以外での生産の選択肢を模索し始めており」、需要の冷え込みはメーカーにこうした変更の「時間と余地を与えている」とプラスの面を指摘した。アップルは、米中の緊張が高まりサプライチェーンを混乱させる恐れがあるため、徐々に製造拠点を地理的に分散させつつある。

24年については、老朽化したＰＣの交換需要と世界経済の改善によってＰＣメーカーが回復する可能性があるとＩＤＣの研究者は予測している。