恐ろしい…金融商品「お客様にピッタリです」の一言で、しくみを理解せずに買う人も。大損しかねない「キケンな商品」を回避するには？【経済評論家が解説】

資産形成のため投資にチャレンジする人が増えています。一方で、金融商品には多くの種類があります。中には窓口で熱心な商品説明を受け、なんとなくよさそうなイメージを抱き、しくみやリスクをよく理解せずに購入する人もいますが、そこには想定外のリスクがあることを知っておくべきだといえます。経済評論家の塚崎公義氏が解説します。

「他人の言いなりになる」ことの危険性

洋服選びの際、店員にアドバイスを求める人はいても、最終的には自分の好みで決めるのではないでしょうか。店員の言いなりになって買い物をする人はまずいないと思います。しかし、金融商品の場合は「難しくてよくわからないから、金融機関の人の勧めてくれた商品を買った」という人が多いのです。

金融機関の従業員は金融のプロではありますが、本当に顧客を第一に考えている人ばかりとは限りません。もしかしたら「お客様にぴったりの商品です」というのは、「当店の利益率がいちばん高い商品です」という意味かもしれませんし、「いちばん売れている商品です」というのは「利益率が高いので全力でお客様にお勧めした結果、当店売り上げナンバーワンになりました」ということなのかもしれません。

手数料が高いだけでも問題ですが、なかには大きなリスクをはらむ商品を勧められることもあります。しかし、万一損失等の問題が生じても、勧めた人が責任をとってくれるわけではありません。金融商品の購入は、あくまでも「自己責任」なのですから、自分でしっかり判断し、後悔がないようにしましょう。

理解できない商品には手を出さないで

商品の購入を判断するには、まずは商品を理解することが重要です。

「ノーベル賞受賞者が高等数学を駆使して開発した素晴らしい商品です」などと説明されると、つい「どうやら素晴らしい商品のようだ。買おうかな」とその気になる人もいるようですが、理解できないものには手を出すべきではありません。

金融機関の窓口で「デュアルカレンシー債」などというものを勧められることもあるでしょうが、説明を聞いてしっかり理解できるまでは手を出すべきではありません。

商品の仕組みは理解できても、リスクの大きさの見当がつかない場合も避けておきましょう。たとえば「高い金利を支払う債券ですが、満期時にトヨタの株価が半値になっていたら、現金ではなくトヨタの株券をお渡しします」と言われたとしても、初心者が「トヨタの株価が半分になる確率」を計算するのは容易ではないでしょう。

このように、理解できない商品に手を出すと思わぬリスクを抱え込み、想定外の損失を被る可能性があるわけです。さらに具合が悪いことに、そうした商品は金融機関の利益率が高めに設定されているケースが多く、金融機関が熱心に勧めてくることもあります。そんな時はキッパリと断る姿勢が重要です。

無料相談を請け負う相手の「インセンティブ」を考えてみる

金融機関の窓口であれば、「手数料の高い商品を勧められるかもしれない」という警戒心が働くかもしれませんが、「中立を装う相手」には警戒心を持たない人もいるようなので、要注意です。

「無料で保険の相談に乗ります。各社の保険商品を幅広く見渡し、お客様にいちばんピッタリな保険を選んで差し上げます」と言われたら、相談したくなる人も多いでしょう。しかし、それは危険です。

筆者の好きな言葉に「相手の立場で考える」というものがあります。「この人は無料でアドバイスをくれるらしいが、ならば、どうやって収入を得て、どうやって生活しているのだろう?」と考えてみるのです。

そうすれば「もしかして、私が保険に加入することで、この人が保険会社から謝礼を受け取る約束なのではないか?」と気づきます。「ならば、この人は謝礼を一番多額に払ってくれる保険会社の商品を私に勧めるだろうが、それは多分保険会社の利益率が一番高い保険商品なのだろう」という考えに至るはずです。

ファイナンシャルプランナーのなかにも、同じような人がいます。日本人は「情報は無料」と考える人が多く、特に最近ではインターネットで無料情報が簡単に得られることからも、その傾向が強まっているようです。しかし「タダほど高いものはない」という言葉は今でも活きています。

数千円程度の相談料でファイナンシャルプランナーに相談してみると、「そんな商品を買ってはいけません」とアドバイスしてもらえるかもしれません。大切なのは「私はお客様に金融商品を売りません。お客様からの相談料で生活しているからです」と宣言しているファイナンシャルプランナーを選ぶということですね。

病気になったときには、多くの人は自分で医学書を調べるのではなく、プロである医師に頼るはずです。金融商品も、自分で調べたり無料の情報を信じたりするより、多少の費用を支払って信頼できそうな情報源を頼る方が、結局安上がりかもしれませんよ。

「自分で決めない」という意思決定も選択肢

「自分で金融商品を選ぶのは困難だけれど、銀行預金はインフレに弱いリスク商品だから、少しは株も持ちたい」という場合には、「自分で決めない」という選択肢も有益です。

金融機関に行き「世界中の株を少しずつ買う投資信託というものがあるらしい。それを毎月1万円ずつ買いたい」と言えばよいのです。これなら、どの株を買うのか決める必要も、いつ買うべきかを考える必要もありません。しかも、期待値はプラス（確率的には儲かる）のです。

大切なのは「自分で決めない」というルールを守ることです。株価が暴落したときに狼狽して積み立てを止めたり、持っている投資信託を売ったりする人がいますが、結果的に「自分で決めたから間違えた」ことになる可能性が高いからです。