ゲーム機高くなりすぎ問題。子どものおこづかいでは買えない状況に業界は？
ゲーム機はもう、子どもたちにとって高嶺の花。
主要ゲーム機の価格が軒並み高騰しています。9月1日以降はNintendo Switch2が海外市場で50ドルの値上げを実施するなど、任天堂やソニー、マイクロソフトといった大手でも依然として厳しい状況が続いている模様です。
こうした状況下、ゲーム機本体だけでなく、周辺機器やゲームソフトなど、ほぼすべての製品で販売が低迷。来るべき次世代ゲームハード発売に向けて、ゲーム業界のビッグ3にとっては大きな懸念材料となっていることでしょう。
米ニュースメディアのブルームバーグによると、今年7月はいずれのゲーム機メーカーも苦戦を強いられたとのこと（調査会社Circana社調べ）。
アメリカでは、ゲーム機への支出が前年同期比29%減の2億8,200万ドル（約448億1,640万円）に落ち込んでいます。
ちなみに売り上げトップをいくのは、依然として任天堂のSwitch 2。
そんな任天堂も今月初め、最新の決算報告で「ゲーム機の販売台数が前年同期比34.4%減少」したと発表しました。とはいえ、比較対象となった前年同期がちょうどNintendo Switch2リリースの時期でしたから、そのときの販売台数と比べての減少なら、まあ納得の数字ではあります。
ただ、9月1日には海外市場向け価格の引き上げが控えているなか、いま駆け込み需要があるようにも見えません。
Circanaのビデオゲーム部門ディレクターであるマット・ピスカテラ氏は、ソーシャルアプリBlueskyで「周辺機器への支出も前年同月比で6%減少した」と言及。5月には大人気レーシングゲーム『Forza Horizon 6』が発売されたにも関わらず、レース用コントローラーの購入者も増えるどころか減少しており（26%減）、売れ行きは伸び悩んでいます。
ぶっちゃけ、ゲーム機販売不振の大きな要因は価格高騰に他なりません。
前出のピスカテラ氏はブルームバーグに対し、「RAMや部品不足によるハードウェア価格の高騰が、PlayStation 5とXbox Series双方の販売台数に大きな影響を与えており、Switch 2ハードウェアについても値上げされる見込み（海外向け）です」と話しました。
光学ドライブ搭載のXbox Series Xの価格は現在8万7,980円（米では800ドル）。2020年の発売時には5万4,780円（米：500ドル）でしたから、3万円も値上がりしています。
PS5もまた、2020年の発売時点では5万4,978円でしたが、今は9万7,980円と大幅アップ。
そのソニーは、最近ゲーム機の販売台数が減少したと報告しているものの、米国での関税還付によって黒字を維持しているとのこと。一方のXboxは、次世代機の発売までかろうじて持ちこたえているという状況です。
大手IT・クラウド事業者の、いわゆる「AIハイパースケーラー」によるメモリ需要の急増でRAM価格が高騰。ゲーム業界が今、厳しい時期にあることは間違いありません。
通常であれば、XboxやPlayStationは次世代機の登場を見据え、この時期にはハードウェアの価格を下げる戦略をとっているはず。
しかし、今はその動きが見られません。11月にはビッグタイトルである『グランド・セフト・オートVI』の発売を控えていながらも、それがハードウェアの販売促進につながっていないことは明らか。
ゲームソフトもまた、この状況下で苦戦を強いられています。PCやVRを含め、すべてのプラットフォームにおけるコンテンツ売上高（デジタル版・パッケージ版を問わず）は前年比で9%減少しました。
こうした状況は、“Project Helix（プロジェクトヘリックス）”のコードネームで呼ばれる次世代Xboxや、発売が待たれるPlayStation 6にとって、良い兆候とはいえません。さらに次世代ゲームハードについては、「両機ともSeries XやPlayStation 5より高性能になるはず、それゆえ価格も高くなるだろう」というリーク情報も。
ソニーの十時裕樹社長は今週、ウォール・ストリート・ジャーナル紙に対し、後継機や噂されているPlayStationの携帯型ゲーム機について、「具体的な発売日は未定です」と語っています。
一方、Xboxのアーシャ・シャルマCEOは先日、「一般の消費者がゲーム機に数千ドルも費やす余裕があるとは想像しにくい状況に達している」と述べています。
実際の数字を見れば、シャルマ氏の指摘が正しいことは明らか。あとは、ゲーム機メーカーがこの事態に対して、どのような対策を講じるのか、今後の動きに注目したいところです。
