AppleがiPhoneを突如値上げ　17eは10万円から…Pro Maxは21万円超え　WatchもAirPodsも打撃　中古スマホ特需が加速

Appleは7月18日、日本のApple Storeにおいて、iPhone、Apple Watch、AirPodsの各製品の価格改定を行い、一斉値上げに踏み切った。新品価格高騰を受け、割高な新品を避けて「認定中古品」などの高品質な中古スマートフォンを選ぶ消費者が増え、中古市場の販売台数は過去最高を記録している。中古スマートフォン需要全体の底上げにつながっている。

各製品の値上げ後の価格：iPhone 17eは10万円超え、iPhone 17 Pro Maxは21万円超え

　Appleの主力製品であるiPhoneでは、スタート価格がiPhone 17eで9万9800円から10万7800円へ、iPhone 17で12万9800円から14万2800円へと引き上げられた。上位モデルのiPhone 17 Proは17万9800円から19万4800円に、iPhone 17 Pro Maxは19万4800円から21万4800円に、そしてiPhone Airは15万9800円から17万7800円へとそれぞれ値上がりしている。旧シリーズのiPhone 16は11万4800円から12万4800円へ、16 Plusは12万9800円から14万4800円に変更された。

・iPhone 16

・128GB：11万4800円 → 12万4800円（＋1万円）

・iPhone 16 Plus

・128GB：12万9800円 → 14万4800円（＋1万5000円）

・256GB：14万4800円 → 15万9800円（＋1万5000円）

・iPhone 17e

・256GB：9万9800円 → 10万7800円（＋8000円）

・512GB：13万4800円 → 14万2800円（＋8000円）

・iPhone 17

・256GB：12万9800円 → 14万2800円（＋1万3000円）

・512GB：16万4800円 → 17万7800円（＋1万3000円）

・iPhone 17 Pro

・256GB：17万9800円 → 19万4800円（＋1万5000円）

・512GB：21万4800円 → 22万9800円（＋1万5000円）

・1TB：24万9800円 → 26万4800円（＋1万5000円）

・iPhone 17 Pro Max

・256GB：19万4800円 → 21万4800円（＋2万円）

・512GB：22万9800円 → 24万9800円（＋2万円）

・1TB：26万4800円 → 28万4800円（＋2万円）

・2TB：32万9800円 → 35万4800円（＋2万5000円）

・iPhone Air

・256GB：15万9800円 → 17万7800円（＋1万8000円）

・512GB：19万4800円 → 21万2800円（＋1万8000円）

・1TB：22万9800円 → 24万7800円（＋1万8000円）

　Apple Watchについても、Series 11が6万4800円から7万1800円、SE3が3万7800円から4万1800円、Ultra 3が12万9800円から14万2800円へと価格が改定された。

　オーディオ製品のAirPodsでは、アクティブノイズキャンセリング（ANC）非搭載のAirPods 4が2万1800円から2万3800円、ANC搭載モデルが2万9800円から3万2800円、AirPods Pro 3が3万9800円から4万2800円へと引き上げられた。なお、AirPods Max 2については8万9800円のままだ。

大幅な価格改定の背景　中古iPhoneの「先回り需要」の急増

　この大幅な価格改定の背景には、AI需要の急拡大に伴う世界的なメモリおよびストレージ価格の高騰がある。Appleは同年6月にもMac製品などの値上げを実施していたが、その際にもこれらの部品価格の高騰を主な要因として挙げていた。今回はその影響が、モバイル端末やウェアラブル製品にも及んだ形だ。

　このような数万円規模に及ぶ新品価格の高騰を受け、消費者の中古スマートフォンに対する購買行動には明確な変化が生じている。MM総研 研究主任の原健輔氏によれば、2025年度の中古スマホ販売台数が前年比12.4％増の360.7万台に達し、過去最高を記録した。高額な新品を避けて中古を選ぶ消費者が増えていることに加え、通信キャリアやメーカーによる「認定中古品」の普及により、品質面での不安感が払拭（ふっしょく）されつつあることが市場拡大を後押ししているという。

　特に注目すべきは、消費者の自己防衛ともいえる中古iPhoneの「先回り需要」の急増だ。Belong 法人事業部門長の内田弦希氏は、同社が運営する中古スマホ販売サイト「にこスマ」のデータを示し、6月25日にAppleがMacやiPad等の価格改定を発表した直後から、当時は値上げ対象外であったiPhoneを含め、中古端末の注文が跳ね上がったことを7月15日の記者向け勉強会にて明らかにしていた。

　この現象について内田氏は、「近い将来iPhoneも同様に価格改定が行われ、さらに連動して中古スマホ市場全体の価格も上昇することを見越した方が、状態が良く長く使える新しいモデルの中古スマートフォンを値上がり前に買い求めている」と分析し、消費者の心理が働いた結果であるとの見解を示していた。

　さらに内田氏は、この売上上昇のトレンドが発表直後の一時的な現象にとどまらず、7月に入ってからも高い水準を維持しており、値上げ対象外のAndroid端末などにも需要増が波及していると言及。新品端末の価格高騰が、結果として中古スマホ需要全体の底上げにつながっている。

iPhone、日本で値上げ　「17」標準は10％、円安影響か　米アップル

米アップルは17日、主力のスマートフォン「iPhone（アイフォーン）」の日本での販売価格を引き上げた。

　直販サイトでの価格を改定した。昨年9月に発売した最新の「17」シリーズの標準機種は、最小容量のもので10％、1万3000円の引き上げとなった。

　米国での販売価格は据え置かれており、1ドル＝162円台で推移する歴史的な円安を反映した可能性がある。

　「17」シリーズの標準機種は記憶容量が256ギガバイトのもので14万2800円となった。上位機種の「17プロ」も最小容量で8％値上げされ19万4800円からとなった。画面サイズの大きい「17プロマックス」も10％、薄型の「エア」も11％引き上げられた。今年3月発売の廉価版「17e」も8％値上げされ、10万7800円からとなった。

中古iPhoneの注文増加　“新品は高すぎ” ――コレが消費者の本音か　BelongとMM総研が分析

BelongとMM総研は7月15日、中古スマートフォン市場の最新動向に関する勉強会をオンラインで共催した。勉強会に登壇したMM総研研究主任の原健輔氏は、2025年度の中古スマートフォン販売台数が前年比12.4％増の360万7000台となり過去最高を記録したと発表した。原氏は市場拡大の要因として、世界的なメモリ価格の高騰に伴う新品端末の大幅な値上げを指摘した。

　原氏は数千円ではなく数万円規模で価格が上昇しているため、新品が高すぎることで中古を選択する消費者が増えていると解説した。また通信キャリアやメーカーによる認定中古品の販売台数が急増しており、傷やバッテリー消耗といった中古特有の不安感が払拭されつつある現状を説明した。続いて登壇したBelong法人事業部門長の内田弦希氏は、同社が運営する「にこスマ」の最新データを公表した。

　内田氏によると、6月25日にAppleが一部製品の価格改定を発表した直後から、値上げ対象外だったiPhoneを含めて中古スマートフォンの注文が急増した。発表が行われた25日22時を境とした直後72時間の販売実績では、発表前3日間と比較して販売台数が約16％増加し、平均購入単価も約14％増加した。内田氏は、市場全体の価格上昇を見越した消費者の先回り需要だと分析した。

　内田氏はグラフに示された売上の上昇トレンドについて、一時的なものではなく7月に入ってからも高い水準で推移していると言及した。値上げ対象外だったAndroid端末や実際の対象となったiPadにも需要の増加が波及していることに触れた。さらに、新品価格の上昇が中古スマホ需要全体の底上げにつながっているという。

　新品価格の高騰が中古市場の活性化を後押ししているようだ。一方、誰もが気軽に新品端末を買いづらいといえる。こうした状況は今後も続く見通しだ。