【大ピンチ】YouTubeの収益化停止が相次いでいます！職業ユーチューバーは儲からない時代が来てしまったのか？

【重要】AIを使ったYouTubeチャンネルの収益化停止の原因と対策について【2026年最新】

YouTube界に激震！ 「量産型」規制で収益化停止が続出…収益を復活する“裏技”とは

26年1月、YouTube界隈に激震が走った。収益化が停止されたチャンネルが続出したのだ。停止されると、いくら動画が閲覧されても広告から収益を得られなくなる。当然、収益化停止を宣告されたユーチューバーは大混乱に。’25年7月に収益化に適合する動画の基準が変更され、’26年に入って、それが厳格に運用され始めたことが原因だ。

特に標的となったのは「量産型コンテンツ」。健全かつ有益なチャンネルでも、“量産型”と判断されれば問答無用で収益化が停止されてしまう。では、量産型コンテンツとは具体的にどういうものか？ どうすれば停止を回避できるのか？ また、停止されたチャンネルを復活させる方法はあるのか？　YouTubeの今後について専門家に聞いた。

「量産型」規制の本当の狙い

事の発端は、’25年7月の『YouTubeパートナープログラム(YPP)』の「収益化ポリシー」の変更だった。YPPとは、動画クリエイターに収益機会の提供を目的とするもので、収益化ポリシーは、収益化の基準やNGとなる動画の条件などを例示している。

最大の変更点は、規制の“対象”を「繰り返しの多いコンテンツ(Repetitive content)」から「量産型コンテンツ(Mass-produced content)」としたこと(画像参照)。ただ、素人目には両者の違いは判然としない。「量産型」と言い換えても規制対象はそれほど変わらない気がするのだが、「変更には明確な狙いがある」とITジャーナリストの篠原修司氏は指摘する。

「“繰り返し”という言葉では、動画が同じ構成で作られていても、内容が異なれば“繰り返し”にはならず、規制は難しかった。ですが、“量産型”になると、同じ構成というだけで大量かつ機械的に作られていると判断され、アウトになる可能性が出てくる。

規制対象はかなり広がります。さらに重要なのは、AIを使って大量生産しているようなコンテンツを収益化対象から外す、という点をはっきりさせたことです」(篠原氏/以下同)

なぜ1月に「停止祭り」が起きた？

そのYouTube側の意図をよりはっきりと示したのが、’26年1月に公表された動画クリエイターコミュニティ向けの年次書簡だ。YouTube社のニール・モーハンCEO(最高経営責任者)は、「低品質なAI生成コンテンツへの対応を強化する」と発表している(画像参照)。

「以前から、“低品質なAI生成コンテンツ”に対して、YouTubeは懸念を持っていたと思われます。低品質なAI生成コンテンツは“AIスロップ”と呼ばれ、生成AIの普及につれて大量に発生していたからです」

’25年あたりから、パソコンはもとより、スマホでも簡単に無料で動画を作れる、動画生成AIが数多く登場した。その結果、すでに流れている動画を切り貼りしたような、“再利用コンテンツ”などが粗製乱造され、ショート動画を埋め尽くすようになってしまった。

5本に1本が「ゴミ動画」の闇

そうした状況を端的に示す調査がある。米国の動画編集プラットフォーム『Kapwing(カプウィング)』が’25年11月に発表したレポートによると、YouTubeのショート動画を新規アカウントで100本視聴したら、21本がAIスロップに該当したという。

「要するに、5本に1本がAIスロップ、ゴミのような低品質コンテンツだったという事実が公になりました。こうした事態を放置するとユーザーの満足度が低下し、いずれはユーザー離れを招いてしまう、そうした危機感が規制の背景にあったのではないでしょうか」

「スロップ(Slop)」という言葉は、そもそもは家畜に与える残飯や泥水のこと。それが転じて、AIスロップは「ゴミ動画」といった意味で使われている。ちなみに、英語辞典で有名なメリアム=ウェブスター社の’25年の『ワード・オブ・ザ・イヤー』に「スロップ」は選出されており、すでに米国では、AIスロップは社会的な関心事となっていたのだ。

国内で、YouTube動画の収益化停止が相次いだのは’26年1月下旬から。前述した、年次書簡が発表された直後から規制が強化されたとみられる。つまり、収益化ポリシーの変更後、約半年の猶予期間を経て、CEOの公式声明を持って量産型コンテンツの“一斉摘発”を開始した、ということになる。

人気の「ゆっくり解説」も標的に

規制の背景や運営側の意図は理解できるものの、昨日まで収益化されていた動画が、一夜にして「低品質な量産型」というレッテルを貼られ、収益の権利を剥奪される事態は看過できない。構成がテンプレート化されていて、外形的に量産型と見なすことができても、有益な動画はたくさんあるからだ(実際、筆者がよく視聴していた、秋葉原のPCパーツの相場価格を教えてくれる動画は非常に有益だったが、収益化停止で緊急避難的にブログに移行してしまった)。

「量産型かどうかを判断するのはほぼ自動システムなんです。画面の動きが乏しいとか、生身の顔が出てこないとか、内容ではなく外形で判断してしまう。そのため、音声合成ソフトであるボイスロイドを使った“ゆっくり解説”などが、手間暇かけて中身を練り上げて作っていたとしても、量産型と判断されて収益化停止となるケースが続出しています」

絶望から収益化を復活させる裏技

YouTubeパートナープログラムでは、収益化停止やチャンネル自体の停止があった場合、クリエイターはYouTubeに対して異議申し立てができる。その後、再審査を受け、それをクリアすれば収益化の復活が可能だ。

再審査を受ける際には、収益化ポリシーに沿ったコンテンツであることを証明するために、量産型と判断されそうな動画を非公開にしたり、クリエイター本人の音声を使った動画や、“顔出し”をしたものを新たに追加しておく、という対策をしているケースが散見される。

ただ、そうした対策をとることが困難な、自分の露出は極力避けたいというクリエイターもいる。そういう場合は、次のような手段が考えられるという。

「裏技的になりますが、『YouTubeヘルプ』のサイトから再審査請求をするのではなく、X(旧Twitter)で“騒ぐ”という方法があります。Xの『TeamYouTube』のアカウント(@TeamYouTube)に直接抗議をする。

このアカウントの運営は人間がやっていると考えられるため、自動システムを介さずに、こちらも生身の人間が運営しているチャンネルであるとアピールできます。チャンネルのファンの人も加担してくれると効果が上がるでしょう。これで実際に収益化を復活させたチャンネルもあります」

動画生成AIの進化がもたらした量産型コンテンツを、AIが摘発する。その摘発を強化しているのがAI開発の先頭を走るグーグルの子会社であるYouTube。何ともマッチポンプ的な構図が浮かび上がってくるが、そうしたAI間のトラブルを解決するのが、結局人間同士というのも、今後のAI社会を暗示しているような……。

今後のYouTubeで「稼ぐ」条件

「一連の規制は、つまるところ、きちんと価値のあるコンテンツを作ってください、というのがYouTube側の主張です。

動画制作にAIを使っているかどうかは問題ではない。あくまで、AIを使ってゴミ動画を大量生産するのはやめて欲しい、ということです。

これからは台本や企画はAIに作らせて、画面に出るのは人間という“属人性”を前面に出した動画が増えるのではないでしょうか。何しろ、今後も量産型かどうかを判断するのは自動システムですから。クリエイターごとに、独自のAIキャラクターを創出する動きも多くなると思われます」

グーグルの持株会社であるアルファベットの最新の決算をみると、事業としてのYouTubeは絶好調だ。主力の広告だけでなく、サブスクリプション(定額課金)の売上高も過去最高を更新している。広告事業だけをみても、’25年10-12月期の売上高は約114億ドルと前期比で8.7％増加した。業績が好調であるからこそ、早めにブランドの価値を毀損するようなコンテンツを排除したい、という狙いがあるのだろう。

ただ、YouTubeを始めとする動画プラットフォームの課題は「AIスロップ」だけではない。Xやフェイスブックなどを含めたSNSでは、依然として詐欺広告が後を絶たない。むしろ、詐欺広告や詐欺的なコンテンツによる被害は年々増加傾向にある。進化したAIを駆使して、そうした被害を食い止める、抜本的な対策がとられることを願いたい。