ブルーレイはオワコン？ソニー生産終了が意味する「次世代メディア」の失敗

2025年2月、ソニーがブルーレイディスク（BD）の全モデルの生産を終了することを発表しました。高画質・大容量を誇る次世代メディアとして、DVDの後継的な立ち位置にあったブルーレイ。一方、HDDやSSDの台頭とともに、需要が減少し、「オワコン」と言われることも少なくありません。

この記事では、ブルーレイがなぜDVDの代替になり切れなかったのか、分かりやすく解説していきます。

ブルーレイはオワコン？ソニーが生産終了を発表

ブルーレイが「オワコン」と言われるようになった一番の原因は、単純に生産量が減っていることです。冒頭でもご紹介した通り、2025年にはソニーがブルーレイディスクの生産を終了しています。

さらに一般社団法人日本映像ソフト協会の調査結果によると、2024年のビデオソフトの売上本数はブルーレイが約1,023万本に対し、DVDは約1,139万と、若干ではあるもののDVDが上回っています。

つまり、そもそもブルーレイはDVDの後継という立ち位置だったにもかかわらず、売上本数では2024年時点でDVDを下回る結果になっています。

■ブルーレイとDVDの基本的な違い

ブルーレイの技術仕様を見ると、確実にDVDを上回っています。

ブルーレイは最大50GB（2層）まで記録可能で、DVDの8.5GB（2層）を大きく上回ります。これにより、ブルーレイはフルHD（1080p）や4K映像の保存に対応でき、Ultra HD ブルーレイなら3,840×2,160ピクセルの4K映像を収録できます。一方、DVDは480pの標準画質（SD）に限定されているため、高精細な映像保存には向きません。

■DVDが「廃れない」理由：耐久性とコスト

DVDが生き残った最大の理由のひとつが耐久性です。

DVDの読み取りスポットはブルーレイより大きく、軽微なスクラッチ（キズ）に対する耐性が優れています。適切に保管すれば、10年以上の長期にわたって再生可能という実績があります。

実際、2000年代初頭に購入したDVDが、2025年現在でも再生できるという事例は珍しくありません。一方、ブルーレイはより微細な記録構造を採用しているため、スクラッチへの耐性がDVDより劣ります。さらに、DVDはブルーレイよりも製造コストが低いため、販売価格やレンタル料金の面で圧倒的に有利です。レンタルビデオ店での運営コストや、ユーザーの購入負担を考えると、わざわざブルーレイに切り替える動機が薄いのです。

■中途半端な媒体としての「ブルーレイ」

ブルーレイはDVDの上位互換として登場しましたが、結果的に「中途半端な媒体」と評価されることも少なくありません。

ブルーレイの容量は2層の場合で50GB。DVDは片面2層で最大8.5GBのため比較すると非常に大きいものの、ブルーレイが本格的に流通し始めた2006年はHDDの容量が急速に増加していた時期でもあり、100GB以上のHDDは当然ながら200GBのモデルも登場していました。

当時の状況を踏まえると、ブルーレイの立ち位置は「DVDより高価なものの、HDDよりは容量が少ない」というもの。そのため、HDD、SSDなどが低価格化していく中でブルーレイは需要を失っていったと言えます。

ブルーレイが「DVDの代替」になり切れなかった理由とは

ブルーレイがDVDの代替としていまいち成功できなかった理由は、やはりHDDやSSDが登場したこと、耐久性の低さ、4Kに対応していないことなどが挙げられます。

■録画用途が「HDDやSSD」に代替された

先述した通り、ブルーレイは、テレビ番組や映像の録画・保存媒体として期待されていましたが、実際にはHDDやSSDといった大容量・高速アクセスが可能な記録媒体が急速に普及し、役割が限定的に。HDDやSSDは繰り返し書き換えができ、操作も簡単で、ディスクの入れ替えや保管の手間もないことから普及していきました。

■操作性や耐久性が「DVDと大差ない」

VHSやベータマックスからDVDへの移行時には、画質や耐久性、操作性の面で劇的な向上がありました。DVDからブルーレイへの品質向上は、一部のユーザーにとってはそれほど決定的な差とは感じられなかった可能性があります。

事実としてDVDとブルーレイは操作性や耐久性が大差なく、むしろ「耐久性」の一点のみを見ればDVDの方がブルーレイより優れているという見方もあります。

ブルーレイとDVDの差は、一般ユーザーが体感しやすい点のみに絞るといわば「容量」とそれに紐づく画質のみと言っても過言ではないでしょう。

ブルーレイはフルHD以上の高画質・高音質を提供しますが、全ての消費者がその品質向上を必要としているわけではありません。特に、比較的小さな画面での視聴や、ドラマ、バラエティ番組の録画など、コンテンツの種類によっては、DVDの標準画質（SD）でも十分に満足できると考えるユーザーは少なくありません。

■地上波放送と4K

なおフルHDや4Kといった高画質を「多くのユーザーが必ずしも必要としていない」背景には、地上波が4Kに原則対応していないことも挙げられるでしょう。地上波放送（地デジ）では、現時点では4K放送は実施されていません。家庭で4K放送を楽しむには衛星放送（BS・CS）のみとなります。

「お茶の間のテレビ」の買い替え需要は、BS・CSよりは「地上波」の影響度が大きいことも否めません。地上波が4K対応しないならば4K/8K対応テレビを購入する動機が薄く、お茶の間のテレビが10年～15年ほど前に購入したテレビのままという家庭も多いのではないでしょうか。

すると「そもそも4K対応していない地上波の録画」を「古い液晶で見る」のではブルーレイとDVDの差がそもそも感じづらく「キズにより強いDVDを優先する」方も多いと考えられます。

■ストリーミングサービスの台頭でブルーレイが存在価値を奪われた

ブルーレイにとって大きな逆風となったのが、ストリーミングサービスの台頭です。

ICT総研が2025年4月に発表した2025年有料動画配信サービス利用動向に関する調査によると、日本国内の有料動画配信サービス利用者は3,890万人だったとのこと。また、以下のサービスが圧倒的なシェアを占めています。

・Amazonプライム・ビデオ：66.2%

・Netflix：36.0%

・U-NEXT：17.6%

・YouTube Premium：10.2%

・Disney+：9.3%

特にAmazonプライム・ビデオは、動画視聴に加えて、音楽、書籍、買い物に関する各種特典が付く「総合型サブスクリプション」として評価されており、ブルーレイを購入する理由がますます薄れています。

スマートフォンでの動画視聴も71.5%に達しており、物理メディアを購入・保管する習慣そのものが時代遅れになりつつあるのです。

2025年12月から始まった「ブルーレイ補償金」も逆風に

加えて2025年12月1日からブルーレイレコーダーとメディアの購入時に「私的録画補償金」の徴収がスタートしています。

この補償金制度は、著作権者の利益を保護するためのもので、以下の金額が購入価格に追加される形で徴収されます。

・ブルーレイレコーダー：1台あたり200円（税込）

・ブルーレイディスク（録画用BD-R/RE）：基準価格の1%（税別）

例えば、2層式50GBのブルーレイディスクの場合、1枚当たり3～4円程度の補償金が上乗せされることになります。

先述した通り、ブルーレイ市場はすでに衰退し、ソニーは生産終了を決定。ユーザーはストリーミングサービスやHDDレコーダーへシフトしている。そんな時期に、わざわざ新たに補償金制度を導入するというのは、一見、時代に逆行した施策に見えます。

実際、専門家が疑問を呈する理由のひとつとして、動画配信サービスの普及によって、そもそも「テレビ番組を物理メディアに録画して残す」という習慣自体が減少しているという背景があります。補償金を導入しても、徴収できる対象製品の販売数が限定的であるため、制度全体の効果も限定的になる可能性が高いのです。

やや踏み込んだ見方ではありますが、業界関係者からは「将来的にはHDD・SSD・USBメモリなどにも補償金制度を拡張するための足がかりなのではないか」という指摘もあります。実際、制度設計の法文では、対象となる記録媒体の範囲が曖昧に定義されており、今後の拡張の余地が残されているでしょう。

ブルーレイの今後について

今後のブルーレイ市場は主流メディアとしての地位を失う一方で、一部のコレクター層や業務用途、ネット環境が十分でない地域では一定の需要が残ると考えられます。映画やアニメをコレクションしたい人、高画質・高音質にこだわる層、あるいは長期保存が必要な業務用途では、ブルーレイの需要が残るでしょう。しかしこれらの需要はストリーミングサービスやデジタル配信の利便性、HDDやSSDの進化に対しては「限定的でニッチなもの」とも言えます。

総じて今後は人気コンテンツのボックスセットなど高付加価値商品や、限定的なニッチ市場での活用が中心となるでしょう。

ソニーグループ　ブルーレイディスクの生産終了へ(2024年7月6日)