さようなら「Crucial」――Micronがコンシューマー向け製品事業から撤退　販売は2026年2月まで継続

Micron Technologyは12月3日（米国東部時間）、「Crucial（クルーシャル）」ブランドで展開しているコンシューマー向け製品事業を終息することを発表した。製品の出荷は2026年2月まで継続されるが、その後は在庫限りの販売となる。事業の終息後も、製品保証を含むサポートは継続される。

　なお、企業向け製品の販売網を通した「Micron（マイクロン）」ブランドのエンタープライズ製品の出荷は今後も継続される。

　今回の事業判断について、Micron Technologyのスミット・サダナCOOは「データセンター向けのメモリ／ストレージ製品の供給とサポートを改善するため」と説明している。

AIブーム、PC市場にしわ寄せ　米半導体大手マイクロン、消費者向けのメモリやSSD事業から撤退へ

マイクロン・テクノロジーが12月3日、約29年続けてきたCrucial（クルーシャル）ブランドのコンシューマー向け事業から撤退すると発表した。

メモリやストレージなどを手がける米マイクロン・テクノロジーが12月3日、約29年続けてきたCrucialブランドのコンシューマー向け事業から撤退すると発表した。世界の主要小売店やECで販売されてきたCrucial製品が対象となり、出荷は2026年2月の同社会計年度第2四半期末まで続けられる見通し。保証対応やサポートは今後も継続するとしている。

　撤退の背景にはAIの進展を受けたデータセンター向けメモリとストレージ需要の急増があるという。チーフビジネスオフィサーのスミット・サダナ（Sumit Sadana）氏は、成長の大きい顧客と企業向け領域に供給を集中させるための「難しい決断」だと述べた。　

　同社は今後、マイクロンブランドのエンタープライズ製品に経営資源を集中させ、長期的な収益性と事業パフォーマンスの向上を目指す。

Micron、AI需要ひっ迫で消費者向けSSD/メモリ事業撤退。Crucialブランド終了

Micron Technologyは12月3日(米国時間)、世界中の主要小売店、EC販売業者、販売代理店において、一般消費者向けブランドCrucial製品の販売から撤退すると発表した。

　2026年2月末まではCrucial製品の出荷を継続し、移行期間中はパートナー企業やユーザーと緊密に連携し、保証サービスおよびサポートを継続する。一方で企業ユーザー向けのMicronブランドのエンタープライズ製品の販売は継続する。

　同社エグゼクティブバイスプレジデント兼最高事業責任者であるスミット・サダナ氏は、「AIによりメモリとストレージの需要が急増し、この成長が著しいセグメントにおける大規模かつ戦略的なユーザーへの供給とサポートを強化するために、一般消費者向け事業から撤退するという苦渋の決断を下した」と述べている。

　これによりCrucialブランドは29年の歴史に幕を閉じることになる。なお、同社はこの決定による従業員への影響を軽減するため、社内の配置転換を行なう意向を示している。

2026年はゲーム機やPC、スマホが一斉値上げか メモリ大手ブランド「Crucial」廃止の衝撃

Micronが消費者向けメモリ・SSDブランド「Crucial」の廃止を発表し、ゲーム機やPC市場への影響が懸念されています。自作PCユーザーにとって手頃で信頼性の高いメモリの選択肢が1つ減り、供給不足がさらに悪化。その結果、ゲーミングPCばかりかゲーム機の部品コストも上昇し、価格に反映される恐れがあります。

さらに、他のメモリ大手メーカーも高価なAI向けメモリの生産を優先し、消費者向けの割り当てを減らしているとも報じられています。年末から来年にかけて、どのようなゲーム関連製品が値上がりするのでしょう。

ココがポイント

Micron、AI需要ひっ迫で消費者向けSSD/メモリ事業撤退。Crucialブランド終了

出典：PC Watch　2025/12/4(木)

AIがゲーム機器やPC業界の価格高騰を誘発、RAM価格は数カ月で2倍に

出典：Forbes JAPAN　2025/11/28(金)

ゲーミングPC、2026年に最低20％値上げか。メモリ高騰のコスト吸収できず

出典：Gadget Gate　2025/12/3(水)

メモリ価格高騰で裏切り。サムスンがGalaxy向けメモリの長期契約を拒否

出典：ギャズログ | GAZ:Log　2025/12/2(火)

エキスパートの補足・見解

Micron幹部は「より規模が大きく戦略的な顧客」向けの供給を優先と説明。つまり、AI向けメモリ需要と売上が、消費者向け市場を大きく上回っていると示唆しています。約29年続いたブランドを廃止した事実は、「メモリの高騰が2027年まで続く」という予測を裏付けているようです。

どれほどAI向けが儲かるかと言えば、サムスンの半導体部門がスマートフォン部門との長期契約を拒否したと報じられるほどです。本来、Galaxyスマホはグループ内からメモリを調達できるため価格を抑えられるとの見方がありましたが、今後は値上げを避けられない可能性があります。

さらに、ゲーミングPC各社では前期に買いだめしたメモリ在庫が尽きつつあるため、2割以上の値上げはほぼ確実だとの見方が有力です。

その一方、ソニーは価格が上がる前にメモリを大量確保したという噂話もあり、任天堂も同様の対策をとっていると考えられます。加えてアップルは「最も影響を受けにくい」ハードウェア企業の一社だといわれています。来年は、PS5／PS5 ProやSwitch 2、iPhoneの価格がある程度抑えられる一方で、他社のゲーム関連製品は大きく値上がりする可能性が高そうです。