加速する「iPhone離れ」の実態、それでも若者がiPhoneを選ぶ理由

iPhone17が発表され、iPhoneへの注目は高まっている。しかし、その一方でiPhoneを持っていること自体がステータスだった時代は、もう終わりを迎えつつあるのかもしれない。今、静かに“iPhone離れ”の兆しが着実に広がっているのである。その背景には、どのような消費者の本音が隠れているのだろうか。最新のデータとユーザーの声を手がかりに、その実態を探っていきたい。

データで見る「iPhone離れ」の実情

街を見渡すと、依然としてiPhoneユーザーが過半数を占め、“iPhone離れ”という言葉は大げさに聞こえるかもしれない。だが、データを追うと確かにその傾向は見えてくる。

総務省も出典元として参照している「StatCounter」のデータによると、2022年8月から2025年8月までの3年間で、日本国内におけるiPhoneシェアは64.88％から56.94％まで、7.94ポイント減少した。一方、Androidは34.97％から42.91％まで、7.94ポイント上昇しており、シェアがじわじわと逆転しつつあることがわかる。

さらに、iPhoneが最も高シェアを記録した2019年1月の78.38％から最新の2025年8月の56.94％までの間には、実に21.44ポイントもの差が生じている。この7年間で、iPhone一強と呼べる状況はもはや過去のものになりつつあることがデータから見て取れる。

iPhone離れの背景

では、なぜ“iPhone離れ”が進んでいるのか。大きな要因として考えられるのが、端末価格の高騰と、最新機種が発売されても体感できるほどの進化が乏しいことだ。実際にiPhoneからAndroidへの乗り換えを検討している人に話を聞くと、こんな声が返ってきた。

「子ども用にスマホを買うタイミングで、自分も一緒にAndroidに乗り換えました。iPhoneは高すぎて2台分を買うのは現実的じゃなかったんです。Androidは機種の選択肢が多いので、価格に合わせて選べるのが助かります。」(40代女性・主婦)

「ずっとiPhoneを使ってきたんですけど、最近は新機種が出ても“前とあまり変わらないな“って思ってしまうんです。値段も高いですし、次はAndroidも候補に入れています。」(30代男性・会社員)

実際、筆者も同じような疑問を抱いたことがある。iPhoneを買い替えるためにApple Storeを訪れ、当時の最新機種であるiPhone 13と一世代前のiPhone 12の違いを尋ねたところ、「13の方が写真がきれいで、バッテリーの持ちが良いです」と説明を受けた。そのとき正直、「それだけ？」と思ってしまったのだ。もちろん細かなアップデートは多々あるのだろう。しかし、iPhone 12より数万円高く払うほどの魅力は感じられなかった、というのが率直な感想である。とはいえ、iPhone人気はいまだ根強い。

依然としてiPhone一択な若年層

“iPhone離れ”が囁かれる一方で、若者のあいだでは依然としてiPhone人気が根強い。「中学生の妹にスマホを買い与える際、AndroidだといじめられるからiPhoneが欲しいと言われて困った」というXでの投稿が大きな反響を呼んだのも記憶に新しいが、若年層の多くはいまだに“iPhone一択”と考えているのが実情だ。

2024年9月、MMD研究所が行なった調査によると、iPhoneのシェア率が最も高いのは20代女性で、実に80.9％に達する。これは60代女性の倍以上の数字であり、若年層におけるiPhone人気を如実に示している。男性でも同様に、20代が69.9％と最も高かった。

若者がiPhoneを好む背景には、「AirDrop」が使えないと不便だという実際的な理由もある。しかし、より大きな要因は「みんながiPhoneだから」という同調圧力だろう。もしそんな若年層のあいだに「iPhoneじゃなくてもよくない？」という風潮が広がり始めたとすれば、それこそ“iPhone離れ”の本格化を象徴する出来事となるはずだ。

日本人のiPhone離れが進む？ iPhoneシェア低下の理由とは

かつて日本のスマートフォン市場は「iPhone一強」とまで言われ、世界的に見ても特異な市場とされてきました。しかし最新の一部調査では、OS別シェアでAndroidがiPhoneを逆転したというデータが明らかになり、市場の潮目が変わりつつあることが分かります。

本記事では、iPhoneのシェア低下の背景にある複数の要因を分析していきます。

iPhone/Androidのシェア逆転は事実か？

MMD研究所が2025年10月に公開した「2025年9月スマートフォンOSシェア調査」によると、メイン利用のスマホの利用率はiPhoneが48.3％でAndroidは51.4％だったと報告されています。

さらに、ウェブトラフィックを基に算出するStatCounterの2025年11月時点のOSシェアではiOSが61.44%、Androidが38.36%となっています。

調査手法によって違いはあるものの、すでに「iPhone一強」とは言えない状態になっていることは確かでしょう。

■価格高騰が招く「iPhone離れ」

iPhone離れを加速させる大きな要因が、その価格高騰です。円安の影響を受け、iPhoneの新モデルは発表のたびに価格が上昇し続けています。セレクトラ・ジャパンが実施した調査では、今後iPhoneがさらに値上げされた場合、実に4割以上のiPhoneユーザーがAndroidへの乗り換えを「迷う」または「検討している」と回答しています。

その理由として、「機能はそれほど変わらないのに値段だけ上がっているから」「昔ほどiPhoneに憧れないし物価高なので節約したいから」といった声が挙がっており、多くのユーザーが現在の価格設定に疑問を感じていることがうかがえます。

総じて、かつてiPhoneが持っていた「革新的」というイメージは薄れ、高価格に見合うだけの価値を見出せなくなっているユーザーが増えているのです。たとえばAppleが大きくアピールして発表した「Apple Intelligence」も、現状では多くのユーザーに強い魅力を感じさせるほどの機能的進化を示せておらず、高価格を正当化するだけの決定打とはなっていません。

最も使われているのは「iPhone SE」という事実が示すもの

興味深いことに、日本で最も利用されているiPhoneは、最新のハイエンドモデルではなく「iPhone SE」シリーズであるという調査データも存在します。MMD研究所の調査によれば、iPhoneユーザーのうち18.6%がiPhone SE（第2世代、第3世代を含む）をメイン端末として利用しており、これはiPhone 16（17.8%）やiPhone 15（16.8%）を上回る数字です。

本調査についてSNSに集まったユーザーの声を見ると、iPhone SEシリーズに対しては「サイズがちょうどいい」「ホームボタンから離れたくない」「コスパが最高」といった意見が多く見られます。つまり、多くのユーザーは、必ずしも最新・最高のスペックを求めているわけではなく、手頃な価格で、片手で操作しやすいコンパクトなサイズ、そして慣れ親しんだホームボタンによる操作性を重視しているのです。

しかし、近年のiPhoneの製品ラインナップは、このボリュームゾーンの需要から離れつつあります。画面サイズは年々大型化し、価格も高騰の一途をたどっています。ホームボタンは廃止され、実質的に低価格帯はiPhone SEの一択になっています。Appleが追求する「プレミアム路線」や「プロユース路線」と、日本の多くのユーザーが求める「ちょうどよさ」との間には、大きな隔たりが生まれていると言えるでしょう。

■Androidが満たし始めた日本のニーズ

今後、Appleが日本のユーザーの求める「ちょうどよさ」を再認識し、iPhone SEのような手頃なモデルのラインナップを強化するのか、それともプレミアム路線をさらに推し進めるのか。その戦略次第で、日本のスマートフォン市場の勢力図はさらに大きく塗り替えられていく可能性があります。いずれにせよ、結果として、ユーザーが自分に最適なスマートフォンを選びやすい環境が広がっていると言えるでしょう。