トランプ関税が影響。アメリカでのNintendo Switch 2予約はおあずけ

先日発売が発表され、すでに日本では任天堂の公式オンラインストア「マイニンテンドーストア」やアプリ「マイニンテンドー」で予約受付がスタートしているNintendo Switch 2。

日本だけでなく、世界中が熱狂の渦に巻き込まれるなか、任天堂がNintendo Switch 2のアメリカでの予約受付の日程を延期したことを正式に発表しました。

トランプ氏の相互関税が影響

アメリカでのNintendo Switch 2予約受付日程が延期になった背景として、トランプ大統領が先日発表した「相互関税」の発動が影響していることも伝えられています。

米Gizmodoに送られたという任天堂からの公式のステートメントでは、こう記されています。

「相互関税の影響や市場状況の動向を鑑み、アメリカでのNintendo Switch 2の2025年4月9日からの予約受付は延期いたします。延期日程はアップデートする予定です。なお、2025年6月5日の発売日への影響はありません」

詳細の機能や価格など、Nintendo Switch 2に関する情報が発表された「Nintendo Direct」は、奇しくもトランプ大統領が「相互関税」を発表した2025年4月2日に放送。世界各国からの全輸入品に対して、一律関税が課されることが決定しました。

「相互関税」は一律10％の基本関税を全輸入品に課すだけでなく、国・地域別に税率を上乗せするという政策でもあります。

任天堂のハードウェアの製造工場があるカンボジア、ベトナムにも当然個別の税率が上乗せされ、カンボジアは49％、ベトナムは46％と、とてつもない関税率になることが明らかになっています。

一部のアナリストは、任天堂がこの「相互関税」分のコストも織り込み済みで450ドルという販売価格に設定した可能性が高い、と分析していましたが、トランプ大統領による政策は任天堂の予想を大きく上回るトンデモ具合だったということでしょう。

またアメリカでのNintendo Switch 2の販売台数は40万台を超えるとも予測されていましたが、これも「相互関税」発表前のこと。今後、「相互関税」の影響を反映した販売価格次第では、Nintendo Switch 2の販売台数に大きく影響を与えるかもしれません。

トランプ大統領は「相互関税」発表の影響による米株価の暴落を受け、「下落してほしくはないけれども、何かを修復するためには、時には『薬』も必要だ」と説明。

「良薬は口に苦し」と言いますが、果たして「相互関税」はアメリカにとって、そして世界にとって良薬と呼べるような結果を今後もたらしてくれるのでしょうか⋯？