Google Pixelに深刻な脆弱性、すぐにアップデートすればOK

グーグルは2月になると同時に、今年最初の深刻なAndroidへの警告を発した。しかもすでに実際の攻撃で悪用されている重大な脆弱性である。ただし、Pixelユーザーにとっては朗報で、この脆弱性を修正するAndroidの月例セキュリティアップデートがほぼ即座に公開されている。

この脆弱性（CVE-2024-53104）はAndroidのLinuxカーネル（OSのコア部分）に影響を及ぼし、想定外となるサイズのメディアファイルを安全に処理できず、メモリ境界を超える不具合を引き起こす。これにより、巧みな攻撃によってデバイスが不安定になる可能性が生じる。詳細はまだ公表されていないが、外部USB機器を電話機に接続する際に悪用されていると考えられ、たとえば法執行機関が使用するフォレンジックの抽出ツールなどが想定されている。

米国サイバーセキュリティ・社会基盤安全保障庁（Cybersecurity and Infrastructure Security Agency, CISA）は、この脆弱性を既知の悪用された脆弱性カタログに追加し、米国機関とその職員に対し、月末に影響を受けるデバイスをアップデートするか「対策が利用できない場合は製品の使用を中止せよ」と義務づけている。これはPixel所有者にとっては問題なく、2月の月例セキュリティリリースを2月26日までに適用すればよい。

Joy-Conに「マウス機能」任天堂の特許が確認　Switch 2への搭載は確実か

任天堂が今年1月にフォルムを初めて明らかにした「Switch 2」にてどのような機能が実装されるのかの予想で盛り上がるなか、先日2月6日付けで発行された同社の特許文書が注目されている。

国内外のゲーマーが即座に発見した世界知的所有権機関（WIPO）に提出された特許文書から、Joy-Conコンコントローラーに「マウス機能」らしき要素が追加される可能性が浮上した。

文書中には日本語でも特許請求の範囲が明記されており、マウス操作用センサを備えるとしつつ、このセンサは「当該被検出面上を移動することにより変化する当該被検出面からの反射光を検出する」との記載があった。

このマウス機能については、既出のティザー映像から既に予想されていたもので、「現行機のJoy-Conにはない四角いセンサエリアがある」と話題に。両側のジョイコンを独立して手に持ち、片方をマウスとして使用できる仕様となっており、これらの指摘を裏付ける可能性が高まっている。

さらに別の特許では、ジョイコンに磁気式のストラップを装着できる機構も明らかになった。これも同じくティザー映像から確認できた本体との磁気接続と似ているが、内容はやや異なる。加えて、ジョイコンの充電用とみられるドックの図面も含まれていた。

もちろんこれらの特許が必ずしも製品に応用されるをわけではないが、すでに公開されたティーザー映像との辻褄が合う点も多く、少なくともマウス機能については実現される可能性が高いとみられる。また、磁気ストラップの採用も確度としては高そうだ。

Switch 2、発売直後の“供給不足”懸念に任天堂「リスクをとって生産を進める」価格への考え方にも言及

任天堂は4日、オンラインで開催した2025年3月期第3四半期（4-12月期）の決算説明会において、年内発売予定であることが発表されたNintendo Switch 2の生産状況について言及。質疑応答にて現行機種の販売動向とあわせて説明を行った。

Switch 2の初期販売の戦略に言及

質疑ではSwitch 2の販売戦略に関する内容が相次いだ。以下、カギ括弧内は決算説明会（オンライン） 質疑応答（要旨）からの原文ママ掲載。

なかでも2017年に現行機が発売された際に「発売直後大幅に伸びた需要に対して、生産数を増やすことに苦労されていた」としたうえで、Switch 2ではそのような懸念は持たなくてよいか、との疑問について古川俊太郎社長は「現時点では、なるべく大きな需要を満たせるように、リスクをとって生産を進めているところです」と述べ、初期需要への対応を重視する姿勢に言及。具体的な生産計画については2024年3月期決算発表時に来期の業績予想と合わせて説明する考えを示した。

「初期需要やその後の需要がどの程度になるのかは、4月2日のNintendo Directでの情報発信後の反響や、体験会を通じて実際に製品に触れていただいたお客様の反応等を見ながら見定めていきたいと考えています」

価格については続報待ちも、考え方やスタンスに

そして同程度に注目されている価格面について、インフレや円安など「日本国内と海外市場における価格差を考慮した時」を想定して、現行機とSwitch 2とで価格帯に関する「考え方に変化はあるか」と問われると、2017年当時と外部環境が変わっていることに触れ「お求めやすい価格についても考慮しなければなりません」とコメントし、現時点では伝えられないとした。

「現時点において Nintendo Switch ハードウェアの価格を変更する予定はありません」

そのほか、質疑応答には足元での業績に関する内容が多数見られた。これは4日に2025年3月期の通期業績予想を下方修正したことを踏まえてのもので、通期売上高は従来予想比7.0%減の1兆1,900億円、営業利益は同22.2%減の2,800億円となる見通しを示していた。

主な減収要因は前期の反動、後継機を前にした買い控えは

この発表について、同社は現行のSwitchの累計販売台数は大台の1億5,000万台を突破したことに触れ、年末商戦期も新規購入や買い替え需要が継続したものの、期初に掲げた目標には届かなかったことを伝えた。

ソフトウェアについては、年末商戦で『スーパーマリオパーティ ジャンボリー』などの新作タイトルが好調に推移。ただし、前期の『ゼルダの伝説 ティアーズ オブ ザ キングダム』『Super Mario Bros. Wonder』のような、ビジネス全体に大きな勢いを与えるタイトルがなかったことが一因とした。

「1本のタイトルがビジネス全体に大きな勢いを与え、周囲を巻き込んで多くのお客様に関心を持っていただくという流れを作ることができなかったことが要因だったと考えています」

また、昨年5月時点で後継機発売の展開が発表されていたこともあるなかで、現行機の買い控えが起こった可能性を聞かれると、「買い控えの影響が全くなかったとは考えていませんが、この年末商戦においても、世界中で多くの方に Nintendo Switch ハードウェアを新規でお買い求めいただき、また買い替え・買い増し等の複数台目としてお買いいただいた方もたくさんおられました」と伝えた。

なお、2025年以降のSwitchソフト展開について、『Pokémon LEGENDS Z-A』および『メトロイドプライム 4 ビヨンド』の発売を予定。古川社長は「魅力的なソフトウェアを開発できれば発売していきたい」としつつも、後継機の立ち上げに向けた専用ソフトの重要性にも言及。

Switch 2に関しては、すでに4月2日に詳細情報を公開する「Nintendo Direct」の開催を行うことを発表している。また、世界各都市での体験会実施を予定しておりこれらの反響を踏まえ、需要予測を見極めていく方針だ。

任天堂、日本のeショップで海外クレカ利用を停止へ　海外からは「悪い報せ」の反応、国内は「転売対策」との見方も

任天堂は30日、日本国内の「ニンテンドーeショップ」と「マイニンテンドーストア」において、海外発行のクレジットカードおよび海外のPayPalアカウントでの決済を停止する予定を発表した。

任天堂は同日、自社のカスタマーサポートサイトを通じて本発表を行い、理由について「不正利用防止」の観点であることを明かした。2025年3月25日から実施予定で、「これまで海外発行のクレジットカードおよび海外で開設されたPayPalアカウントをご利用されていたお客様におかれましては、今後は日本で発行されたクレジットカードなど、他の決済手段をご利用いただきますようお願いいたします」と説明している。

日本国内のユーザーはこの対応で影響を受けることはほとんどないと見られるが、海外ユーザーは一部で大きな影響があるとして、ソーシャルメディアや複数のメディア媒体では「bad news」と伝えている。日本版のeショップでのみ販売されている海外未発売のゲームソフトが一定数あることから、これらを入手したい場合、新たな障壁になるようだ。

なお、今回の対応で完全に利用できなるわけではなく、日本国内版のニンテンドープリペイドカードを介することで引き続き可能とされている。

一方、国内ユーザーからは年内の発売が見込まれる次世代機「Switch 2」を見据え、海外からの購入を制限するような意図があるのではないかとして一定の評価を得られている。円安市況が続く中で、販売地域別で販売価格に差が発生する可能性もあり、ユーザーが複数の国のアカウントを保有して価格を比較購入する行為を制限する狙いがあるのではないかとの見方も出ていた。

また、ゲームハードに直接関係しない問題としては、経済産業省が発表している今年3月末までの大手ECサイトへの認証（3Dセキュア2.0）義務化に絡んだものとも指摘されていた。

CISAの法的義務は連邦職員にのみおよぶが、同庁の使命は「すべての組織が脆弱性をより適切に管理し、脅威の動向に遅れを取らないよう支援すること」である。そのため、民間企業やほかの公共機関もCISAの方針に倣い、同様の「脆弱性優先度の設定」と、即時の適用をすることが期待されている。

Pixelオーナーは、グーグルがセキュリティ修正をリリースするとほぼ同時にこれを適用できるという大きな利点を持つ。CISAの要求する期限に間に合わない理由は見当たらない。もしお使いの端末がすでにサポートを終了しているなら、機種変更を検討すべき時期だろう。他のメーカー（OEM）の端末では、同じように迅速なアップデートが行われるとは限らない。たとえばサムスンは2月の確定済み修正にCVE-2024-53104をまだ含めていない。

総じて、今はPixelオーナーにとっては良い時代だ。Android 15のリリースは迅速かつ比較的スムーズに行われ、主要なセキュリティやプライバシー機能の先行利用も問題なく進んだ。そしてAndroid 16のベータ版も、最初にPixel向けに提供されている。新たな世界秩序が整う中で、Androidの世界は急速に変化しつつある。