固定電話はもう不要？　固定電話を解約するとどのような問題が起きるのか

「あれ、よく考えると今年に入って固定電話って、何回かしか使っていないな」という方もいるのでは。スマホがシニア層にも普及したいま、契約しっぱなしの固定電話の解約を検討している人も少なくないのではないでしょうか。

とはいえ実際に解約したときに困ったことがあったら嫌ですよね。この記事では、固定電話を解約した場合の節約額と、解約によって生じる不便な点について詳しくご紹介します。

固定電話を解約すると年間でどの程度のお金が浮くのか

まずは固定電話を解約すると年間でどのくらいのお金が浮くのか、アナログ回線の場合とソフトバンクが提供する「おうちのでんわ」の場合で見てみましょう。固定電話と言えばNTTというイメージが強いですが、固定電話にも新しいサービスが登場しており「どのサービスを使っているのか」で節約効果は違います。

アナログ回線の固定電話の場合

NTT東日本・西日本の加入電話（住宅用）の場合、月額基本料金は約1,760円～。これを年間で計算すると、21,120円もの金額になります。なおあくまで基本料金のみなので、通話料が上乗せされます。また1電話番号ごとに「ユニバーサルサービス料」「電話リレーサービス料」が請求されます。実際の固定電話の請求額はもっと高くなることが多いでしょう。

スマホを所有しており、なおかつ固定電話でも月額＋通話料などを支払っている場合「電話代」だけでも月に5,000円以上1万円弱の水準の請求があるかもしれません。

「おうちのでんわ」の場合

固定電話を、ソフトバンクの「おうちのでんわ」のような割安のサービスに乗り換えている場合、月額料金はもう少し安くなります。とはいえ、やはり解約によって一定の節約効果が期待できます。

なおソフトバンクの「おうちのでんわ」とは、自宅の固定電話から既存の電話線を抜いた上で専用の「でんわユニット」と接続して使う新たな固定電話サービス。使用中の電話機も電話番号もそのまま使いつつ、月額料金をNTTよりも引き下げられるのが強みです。

「おうちのでんわ」の月額基本料金は1,078円（ソフトバンクユーザーの場合は550円）。年間で計算すると12,936円の節約となります。アナログ回線の固定電話ほどではありませんが、それでも無視できない金額でしょう。

固定電話を解約すると困ることはある？

固定電話を解約した場合の節約効果は、先にもご紹介した通り、一定程度見込めます。とはいえ固定電話を解約して困ることは本当にひとつもないのでしょうか？　固定電話を解約すると困ることの例をいくつかご紹介します。

FAXの利用が不便になるかも

固定電話回線を利用してFAXを送受信している場合、固定電話を解約するとFAXが使えなくなります。ビジネスでFAXを頻繁に利用している人にとっては、固定電話の解約は不便になる可能性があるでしょう。しかし、現在はインターネットFAXサービスもあり、固定電話がなくてもFAXの送受信が可能。

また、たまにFAXをする程度の場合はコンビニを利用するという手もあります。たとえばセブン-イレブンのマルチコピー機ではFAX機能も提供されています。

固定電話で登録している保険やサービスの連絡先変更の手間

固定電話番号を様々なサービスや役所、保険などの連絡先として登録している場合、解約後にそれらすべての連絡先を変更する必要があります。役所や保険会社から電話がかかってきても、すべてが繋がらない状況となるリスクがあるためです。

とはいえ長年使用してきた固定電話番号の場合、どこに登録しているかを把握するだけでも一苦労になるでしょう。「どこに電話番号を登録したのか覚えていない」ならば、たとえば先にもご紹介した「おうちのでんわ」のように固定電話料金を引き下げられるサービスへと、NTTから乗り換えるのも一案です。

ハローページ（※2021年廃止済み）を利用した連絡が取りづらくなる

2021年に廃止された「50音別電話帳（ハローページ）」ですが、いまでも過去に発行されたハローページを電話帳代わりにしている人は少なからずいます。事実としてウェブ上には、過去のハローページに掲載されていた氏名や電話番号をデータベース化し、検索可能にしているサービスも存在しています。

そしてハローページに掲載されている電話番号は、基本的に固定電話の番号です。つまりハローページに掲載されている電話番号が、固定電話解約によって繋がらなくなる可能性が高いです。

過去、ハローページに電話番号を掲載していた理由が「自分に用がある方が、自分の連絡先を簡単に調べられるようにしたい」というものだった場合、若干不便になるかもしれません。相手からしたら連絡先を調べづらくなるでしょう。

固定電話を解約するには？

固定電話の解約手続きは、契約している通信事業者によって若干異なります。たとえば、NTTの固定電話を解約する場合、NTT東日本またはNTT西日本の公式ウェブサイトから手続きを行うことができます。

サイトの手続きに従って手続きを勧め、契約者情報などを入力します。解約の予約受付が完了すると「予約完了メール」が、実際の解約手続きが完了すると「手続き完了メール」が届きます。なお、解約には本人確認書類の提出が必要となる場合があります。

意外と知らない「不要になった電話機（固定電話）」は燃えないごみで捨てて良いのか？

スマホがシニア層にも普及したいま、自宅の固定電話が不要になって解約したという人もいるでしょう。では、その使わなくなった電話機は「燃えないごみ」として普通に捨てて良いのでしょうか？

固定電話を捨てる機会が頻繁にある方はそう多くはないでしょう。意外と「固定電話の処分方法」を知らない方も多いのではないでしょうか。今回は不要になった電話機の処分方法について解説します。

固定電話は「燃えないごみ」で捨てて良いのか？

固定電話を処分する際、多くの自治体では基本的に「燃えないごみ」として分類しています。しかし、その大きさによって処分方法が変わることがあるため、注意が必要です。固定電話の大きさに応じた処分方法を以下に説明します。

【最大の辺が30cm以内の場合】不燃ごみ

一般的な固定電話機、基本的に最大の辺が30cm以内に収まります。この場合、ほとんどの自治体で「燃えないごみ（不燃ごみ）」として処分することができます。処分する際は、自治体指定の「燃えないごみ」用の袋に入れ、決められた収集日に出すようにしましょう。ただし、自治体によっては回収方法や分別方法が異なる場合があるため、事前に確認することをおすすめします。

【最大の辺が30cm以上の場合】粗大ごみ

FAX機能付きの大型電話機など、最大の辺が30cm以上ある場合は、多くの自治体で「粗大ごみ」として分類されます。粗大ごみとして処分する場合、通常の燃えないごみの日には回収されないため、別途申し込みが必要になることがあります。自治体によっては有料での回収となる場合もあるため、事前に自治体のウェブサイトや窓口で確認しておきましょう。

「使用済み小型家電の回収」を利用すれば無料回収してもらえる

最大の辺が30cm以上の場合、粗大ごみとなるため回収費用が有料になる場合があります。粗大ごみシールの購入が必要になるなど、処分に費用も手間もかかりがちです。こうした場合「使用済み小型家電の回収」を利用することで、粗大ごみの処分の費用を節約できる可能性があります。

固定電話は「小型家電リサイクル法」の対象品目28分類に含まれています。多くの自治体や家電量販店では、使用済み小型家電の回収ボックスを設置しており、これを利用すれば無料で処分することができます。

ただし、具体的にどの品目に小型家電リサイクル法を適用させるかは自治体の判断によるため、これについても事前に自治体のウェブサイトで調べておくことをおすすめします。

リサイクルショップなどで買い取ってもらうのも手

まだ使用可能な状態の固定電話であれば、リサイクルショップなどで買い取ってもらうのも一つの手。また、メルカリなどのフリマアプリやYahoo!オークションなどのオークションサイトに出品すれば自分で値段をつけることができます。

電話機を処分する前にあらかじめ確認すべきこと

電話機を処分する前に確認すべきことをご紹介します。

固定電話は解約済みか

固定電話を処分する前に、電話回線の解約手続きが完了していることを確認しましょう。解約手続きが済んでいないと、電話料金が発生し続けてしまう可能性があります。

本体に登録している個人情報などは削除済みか

固定電話の本体には、電話帳などの個人情報が登録されている場合があります。処分する前に、これらの情報を必ず削除しましょう。操作方法は機種によって異なるので、取扱説明書を参照するか、メーカーのサポートセンターに問い合わせましょう。

（※子機の場合）内蔵電池などは取り外してあるか

子機を処分する際は、内蔵電池を取り外しておく必要があります。電池を取り外さずに処分すると、発火や漏液のリスクがあります。取り外した電池は、自治体の指定する方法で処分しましょう。電池の取り外し方は機種によって異なるため、取扱説明書を参照するか、メーカーのサポートセンターに問い合わせてください。