新型ｉＰｈｏｎｅ、独自の生成ＡＩ搭載で復権なるか…アンドロイドより「機能見劣り」の声も

　米ＩＴ大手アップルは９日、新型スマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）　１６」の４機種を発表した。全機種に独自の生成ＡＩ（人工知能）機能「アップルインテリジェンス」を搭載。遅れが指摘されるＡＩ機能で、反転攻勢を狙うが、他社を上回る目新しい機能が乏しいとの見方もある。（村瀬駿太郎、シリコンバレー　小林泰裕）

　カリフォルニア州の本社で開かれた発表会で、ティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）は、「生成ＡＩ機能を提供するために一から作り上げられたアイフォーンだ」と強調した。

　「１６」は１３日に予約受け付けを開始し、２０日に発売する。生成ＡＩ機能は１０月から、基本ソフトウェア（ＯＳ）を最新のものに更新すれば、無料で利用できる。「１６」の全機種と昨年発売した「１５」の上位２機種が対象だ。電子メールを自動で要約してくれ、米オープンＡＩの対話型ＡＩサービス「チャットＧＰＴ」とも連携する。まずは英語に対応し、順次機能や対象言語を拡充させる。日本語版は来年以降になる見通しだ。

　ＡＩ機能のうち、チャットＧＰＴとの連携など一部は当初利用できない。欧州や中国では、規制の影響で提供が遅れる可能性もある。

　アイフォーンは、中韓勢との競争にさらされている。２０２４年１～３月期の出荷台数が前年同期比１０％の大幅減だった。４～６月期は２％増だったが、低迷の理由の一つとされるのが新機能搭載の遅さだ。米グーグルのＯＳ「アンドロイド」を使うスマホでは、多くのメーカーが新機能を競うのに対し、アイフォーンはアップル１社で開発しているため、負担が大きいとされる。調査会社ＩＤＣは「ＡＩ機能で、グーグルや韓国サムスン電子より優れている部分は少ない」と指摘する。

　アップルは今回、日米ともに「１５」発売時の価格に据え置いた。買い控えを防ぐ狙いがありそうだ。

　スマホ業界に詳しいＭＭ総研の横田英明副所長は「ＡＩ対応で後手に回っている印象を払拭（ふっしょく）するため、アップルは米国以外でも生成ＡＩ機能の導入を急ぐ必要がある」と話す。