首都高速５３時間通行止め、融雪車が湿った重い雪に苦戦…十分に解かせず再開遅れる

　今月上旬の大雪の際に首都高速道路で２日超続いた通行止めについて、６年前の大雪をきっかけに導入した融雪車が十分に機能しなかったことが関係者への取材でわかった。雪質が影響したとみられ、首都高速道路会社は今後、雪質に適した除雪方法の検討を進める。同社は国土交通省の指示で今回の対応を検証しており、今週中にも結果を公表する方針。

　今月５～６日に関東甲信を中心に降った大雪で、同社は雪が本格化する前の５日午前１１時半頃から一部路線で「予防的通行止め」を実施し、最大で２１路線に広がった。雪は６日未明にはピークを過ぎ、７日朝までに解除する予定だったが、除雪作業が難航。全面通行再開は約５３時間後の７日午後４時半にずれ込んだ。

　首都高では、２０１８年１月の大雪で予防的通行止めを実施せず、複数の立ち往生が起き、全面通行再開に４日を要した。

　複数の関係者によると、同社はこの経験を踏まえ、１８年から、高圧で温水を吹きつけ、路面上に固まった雪を解かす「高圧温水融雪・融氷車両」を導入。現在７台を所有しており、今回の大雪でも投入した。しかし、今回は湿って重い雪質で十分に解かすことができなかったとみられる。首都高は路肩が狭いために雪を寄せておくスペースがないという事情もあり、残った雪の搬出に時間を要した。

　同社は今後、雪質に応じた除雪方法を検討する。このほか、除雪作業員の配置や他の道路会社などからの支援の受け入れ態勢などの見直しも進める。

　今回、東日本高速道路、中日本高速道路も予防的通行止めを行った。首都圏での大規模な実施は初めてだったが、大きな事故や立ち往生は起きなかった。

　国交省は２０１８年に首都高と北陸で大規模な立ち往生が相次いだことを受け、２１年から通行止めに抑制的な従来の方針を転換し、「人命を最優先に、大規模な車両滞留を徹底的に回避する」とした。

　今回、通行止めされなかった周辺道路の一部で渋滞が起き、物流にも影響は出たが、佐川急便は「事前告知があり、迂回（うかい）や車両運行の中止など、安全を優先した早めの対応ができた」と評価。日本通運は「通行止め解除の見通しが早期に示されれば、今後より計画的に対応できる」とした。長岡技術科学大の佐野可寸志教授（交通工学）は「一定の効果があったと言えるが、通行止めで一般道が渋滞する可能性が高いと事前にもっと周知できたかもしれない。いかにスムーズに通行再開させるかの検討も必要だろう」と話した。

首都高の雪の通行止め、５３時間ぶりに全路線で解除…雪が解けず除雪作業が難航

　関東甲信の大雪の影響で続いていた首都高速道路の通行止めは７日午後４時半頃、約５３時間ぶりに全路線で解除された。首都高速道路会社は「雪がやんだ後も気温の低い時間が長く、雪が解けなかったため、除雪作業が想定以上に長引いた」としている。

　今回の大雪で、首都高では５日午前１１時半頃から、一部路線で「予防的通行止め」を開始。雪の本格化に伴って範囲が広がり、最大で２６路線中２１路線に上った。同様に通行止めを行った東名高速道路や関越自動車道などは大半が６日夜までに解除されたが、首都高はそれより遅い７日朝までの解除が見込まれていた。

　背景には、都心の狭いエリアに整備された首都高特有の事情がある。路肩に余裕がある高速道路の場合は車線上の雪を路肩に寄せることができるが、路肩が狭い首都高は、除雪した雪をダンプに積んで外部に運び出す必要があるため、手間も人力も余計にかかる。また、高架の割合が高いため地熱が路面に伝わらずに雪が解けにくい。

　今回はさらに天候の事情が影響した。気象庁によると、６日も気温があまり上昇しなかった上、７日朝の関東各地の気温は平年を下回り、東京都心は氷点下０・１度と厳しい冷え込みとなった。凍った雪は除去しにくく、国土交通省や他の高速道路会社の応援を受けても作業は終わらず、同日午前９時時点でも９路線で通行止めが継続。昼になって気温が上がったこともあって作業が進み、２日以上たってすべてが解除された。

　東京消防庁によると、都内では７日、凍結した路面で転倒するなどして、午後５時までに２９～８２歳の男女計２７人が救急搬送された。