避難所で高まる「低体温」のおそれ　重ね着や「雑魚寝」回避で対策を

　能登半島地震で被災した人たちは、停電などによって暖を取るのが困難な環境の中で避難生活を強いられている。被災地では週明けにかけて冷え込みや降雪も予想されており、低体温症の懸念が高まっている。

　低体温症は、体温が35度を下回ることで起こる。基礎代謝が低い乳幼児や高齢者がなりやすい。

　自治体の防災担当者などと寒冷地での避難生活の演習に長年取り組む、日本赤十字北海道看護大の根本昌宏教授（寒冷地防災学）によると、軽度の低体温症は、歯がかちかち震えるなどの兆候が出る。

　中等症では、意識がもうろうとしたり、眠り込むような状態になったりする。この段階になると、適切な医療を受けなければ重症化してしまい、命に関わるという。

　根本さんは「軽症のうちに自覚するか、周囲の人が気づいて、体を温める必要がある」と語る。暖房がきかない避難所では、衣類を着込んだり、ほかの人と抱き合うようにして体温で温めたりするのも応急処置になると説明する。

　低体温症を防ぐには、とにかく体温を逃さないことがポイントになる。上履きや手袋、マスク、帽子、マフラーなどを使って外気に触れる部分を極力少なくする。重ね着をしている服の間に新聞紙を丸めたものをいくつか入れると、体温を保つのに役立つ。

　就寝時の対策も必須だ。床に直接寝ると、体温を急速に奪われてしまう。根本さんは、避難所では「雑魚寝」にならない環境の重要性を強調する。

　床から少しでも離れた状態で寝られるように、自治体などは段ボールベッドをできるだけ早く避難者に届ける必要があるという。

　「段ボールベッドに加えて、安いもので十分なのでマットレスがあることが望ましい。ただでさえ不安で不眠になりやすい中、少しでも眠りやすく、体を休められる環境にすることが大事です」と根本さんは話す。

　食べ物がある場合、温かいものではなかったとしても、少しでもカロリーをとることは、体温を維持して低体温症にならないためには欠かせない。飲食を控えさせないためには、避難所のトイレの環境にも目を配る必要があると指摘する。

　根本さんは「今回の地震では、物資がなかなか届けられないという困難さがあるが、避難所での生活環境をできる限り改善することが、低体温症をはじめとする避難に関連する疾患を防ぐことにつながる」と語る。