東海道新幹線の「車内販売」はなぜ令和の今まで続いたのか？ 駅コンビニ隆盛時代の謎

意外に新しい歴史

　JR東海が東海道新幹線「のぞみ」「ひかり」の車内ワゴン販売（車内販売）を2023年10月末で終了すると発表した。この決定を受け、インターネット上では人気を博した商品を惜しむ声が多く上がっている。

　今回の終了の背景には、駅ナカのコンビニなどの充実や乗客の行動パターンの変化により、売り上げが減少していることがある。かつては新幹線に限らず、多くの列車で当たり前のように行われていた車内販売、その歴史を今一度振り返ってみたい。

　まずは、車内販売の歴史から。明治時代（1868～1912年）に日本各地で鉄道が開通すると、程なく駅弁も誕生した（1885年に宇都宮駅で誕生）。だから、車内販売もその頃からあったと考えるのが自然だろう。

　しかし、その歴史は意外に新しい。国鉄が列車内での弁当やお茶の販売を認めたのは、1934（昭和9）年12月に東海道本線の静岡地区で試験的に行われたのが最初だった。翌年1月には販売許可の手続きが定められ、各鉄道局長が指定した区間で全国的に駅弁業者による弁当販売が始まった。

　しかも、このとき販売が許可されたのは弁当のみであった。ビール、ジュース、タバコ、土産物（業界では「雑貨」と呼ばれた）がいつから販売品目に加わったのかは定かではない。

　鉄道史研究家の岩成正和氏の研究によると、これらの商品が正式に導入されたのは1949年5月、鉄道弘済会が四国で販売を開始したのが最初だという（「東海道・山陽新幹線の車内販売50年」『鉄道ピクトリアル』2014年10月号）。

　つまり、お弁当だけでなく、「おつまみ、お土産はいかがですか」と車内を回る車内販売の光景も、戦後からよく見かけるようになったのである。

販売が行われるようになったワケ

　では、なぜ車内販売が行われるようになったのだろうか。まず、昔の駅は今とはまったく違っていた。特に長距離列車が発着する駅のホームの風景はまったく違っていた。固定店舗といえば、新聞販売所と牛乳販売所、立ち食いそば屋くらいだった。それ以外はすべて立ち売りだった。列車が来ると、売り子たちは商品を積んだ箱をひもで首からぶら下げたり、ワゴンを押したりして商売をした。

　各車両の窓やドアは手動で開閉できたので、固定店舗や車内販売は必要なかった。しかし、日本の高度経済成長とともに、優等列車（速達性や車内設備の優れた列車）に冷房車が標準装備されるようになり、この営業スタイルは変化を余儀なくされた。特急列車では、窓は開かなくなり、ドアは勝手に閉まるようになった（以前は、発車後に小走りで荷物や小銭を交換するのが当たり前だった）。

　列車の速度が速くなったことは、停車時間が短くなったことも意味した。そのため、構内で営業していた事業者は、車内販売にビジネスモデルを変更せざるを得なくなった。そこで、各駅で営業していた駅弁業者は、路線ごと、地域ごとに共同会社を設立し、車内販売に乗り出した。東海道新幹線が開業したのは、この車内販売制度が整備された時期である。

　1964（昭和39）年10月に開業した東海道新幹線は、当初は全列車で食堂車を運行することを原則としていた。駅弁は、東海道本線を管轄する車内販売会社の東海車販が担当した。ジュースや土産物などは、食堂車を運行する日本食堂と帝国ホテルが担当した。

　つまり、ひとつの列車に複数の車内販売業者がいたのである。しかし、このシステムは1年足らずで廃止された。ひとつの列車に複数の業者が乗っていたのでは、各社にとって十分な売り上げにならなかったからだ。

　1965年、食堂車を運行する会社が車内販売をすべて行うシステムに変更された。以降、JR草創期までの新幹線は、食堂車から車内販売まで、日本食堂、帝国ホテル、ビュッフェとうきょう（東海車販に改組）が担当した。その後、1974年に都ホテルが参入し、新幹線の食堂車と車内販売の4社体制は国鉄分割民営化後もしばらく続いた。

販売が続けられたワケ

　さて、窓の開かない新幹線ということで、当初から車内販売も想定されていた。と思いきや、そうではない。新幹線が開業した当初は、車内販売のほかに、各駅のホームで立ち売りという伝統的なスタイルも行われていた。

　しかし、風圧でワゴンが倒れ、商品が飛ばされる危険性があったため、ワゴンは禁止された。そこで、事業者はホームに固定店舗を設けて営業を行うようになった。これが、今では当たり前になったホーム上の固定店舗の始まりである。

　JR発足による大きな変化は、車内販売や構内営業もJR関連企業が主導するようになったことだ。東海道新幹線では、1988年3月に食堂付き100系編成が導入された。

この編成の一部をJR東海の100%子会社である「新幹線パッセンジャーサービス」が引き継いだ。新会社が登場する一方で、都ホテルは1990年に、帝国ホテルは1992年に撤退した。

　その後、分割・合併を経て、2002年にふたつの会社が誕生した。JR東海系の「ジェイアール東海パッセンジャーズ」とJR西日本系の「ジェイアール西日本フードサービスネット」である。東海道・山陽新幹線の車内販売は、山陽新幹線の一部区間の弁当を除き、すべてJR系の会社が運営するようになった。

　営業体制の再編・統合にともない、サービスが見直され、食堂車がなくなり、次いでカフェテリアもなくなった。とはいえ、列車内での車内販売は他の営業形態よりも乗客に人気があったため続けられた。

　1988年に導入されたカフェテリアでは、さまざまな種類のおかずやデザートが売られた。当初は、夕食時に新大阪駅を発車する上り列車に乗客が行列を作ったといわれるほどの人気だった。

　しかし長くは続かなかった。列車内に売店や自動販売機を設置する試みはほかにもいろいろあったが、頓挫している。わざわざ客車から客車へと移動しなければならないよりも、車内販売の方が乗客にとって魅力的だったからだ。特に、車両が進化して快適になったことで、乗客は座席から立ち上がることが少なくなった。つまり、車内販売は

「新幹線に最も適した販売方法」

だったのである。

販売ゼロ、大丈夫か

　実際、運賃の安い飛行機との競争が激しかった当時、乗客獲得のために「のぞみ」のサービスは強化された。車内販売では、コーヒーや「シンカンセンスゴイカタイアイス」などの名物が販売されたが、それだけではなかった。

　1990年代、東海道新幹線はアルコール販売にも力を入れ、1992年にワイン、1997年にスコッチウイスキー、1998年に生ビールを発売した（ジェイダイナー東海が導入）。

　しかし、品ぞろえは充実したものの、この展開は2000年代に頭打ちとなった。いくら商品を増やしても、搭載できるアイテム数は限られている。2000年代に入ると、JR各社は駅売店やコンビニエンスストアの拡充にリソースを割くようになった。

　従来の車内販売よりも多くの商品を乗車前に購入できるようになったことで、車内販売の魅力は薄れてしまった。

　しかし、車内販売がゼロになるのは少し心配だ。これまでも在来線の特急列車では車内販売が廃止されることが多かった。各駅停車の特急列車は停車時間が短く、乗客が乗車駅で食料を買い忘れると、空腹で目的地まで我慢しなければならないこともある。

　山陽新幹線は今後も車内販売を続けるようで、乗客からの要望もありそうだ。