終わらない「動画炎上」　なぜいつまでもテレビがニュースとして取り上げるのか

　ネット、とくにSNSでの流行とは本来、長続きしないものだ。ところが、飲食店での迷惑行為を撮影した動画が次々と拡散されてしまうという”流行”は予想外に長引いている。そして、新聞やテレビなど社会的に影響があるニュースを日々、送り続けているメディアも、従来であれば動画炎上を取り上げるのはせいぜい、最初の一、二例だった。ところが2023年のいま、迷惑動画による炎上についてのニュースが次から次へと続いている。ライターの宮添優氏が、なぜ今回は迷惑動画についてニュースが取り上げ続けているのかについてレポートする。

　＊　＊　＊

　SNS投稿から始まった「動画炎上」騒動が、おさまりそうにない。

　レーンの寿司に手を触れたり、醤油差しをなめるといった回転すし店での不適切行為は、SNSでの炎上直後にワイドショーでも毎日報じられ、海外メディアでは「寿司テロ」などと紹介されたほど。とはいえ今般の騒動、ある程度ネット歴の長いユーザーであれば、最近の新しい出来事というよりも以前の「バカッター」を思い出すに違いない。大手社会部記者が説明する。

「2013年のネット流行語大賞4位に選ばれた”バカッター”は、コンビニの冷凍庫内に入るなど店舗内での不適切行為や、暴力行為などの一部始終を収めた動画をTwitterなどで公開し炎上する一連の行為の事を指します。今回、”バカッター”に似た形で毎日のように報じられていますが、十年前と違って、まだ続くのかよ……なんて、記者も辟易しているというのが正直なところです」（大手紙社会部記者）

　確かに「第2のバカッターブーム」と思わずにはいられないほど、次から次へと非常識な行動をおさめた動画が毎日のように文字通り「炎上」している。既視感たっぷりで目新しいところはないように見えるが、かつてのそれとは明らかに違う点がいくつかある。記者が「辟易」してしまうのもこの点だ。

「トラブルに巻き込まれた会社が、公式に謝罪するようになったんです。以前は、公式にトラブルを認めたり謝罪など何らかの対応をする会社は少なかった。所詮はネットの出来事ということで、迷惑行為をしたほうが悪いことは明らかだし、それは特殊例だと世間も承知していましたから。ただ今回は、トラブルに巻き込まれた運営企業の株価が下がるなど、企業側もしっかりと対応せざるを得なくなってきたし、厳しいコメントを出さなければさらに炎上してしまう可能性もある。昔なら単なるお騒がせで数例を報じたらニュース性が落ちて取り上げなくなっていったのが、経済事情に影響を与える事件になるから、我々もその都度、報じる必要性が出てくるのです」（大手紙社会部記者）

過去動画の無断転載で炎上に便乗したいインフルエンサー

　筆者も以前、炎上動画が撮影されたという店舗や運営する会社に取材をしたことがあったが、企業がコトをおおっぴらに認めたり、記者会見にまで至る例は少なかった。ところが今では、ネットやSNSの影響力が増大し企業側も対応せざるを得なくなり、これを大手メディアがニュースとして報じる。ネット炎上だけだと忘れられるのも早かったが、メディアが報じることで話題がネットに「逆輸入」され再び盛り上がり、炎上状態に「燃料」が投下されて炎は更に大きくなってしまう。

　そして、いま起きている動画炎上が、過去のバカッターなどと一線を画している点がある。この炎が「カネ」にも変わることを知る人たちが増え、動画炎上をより大きなものにしていることだ。

「寿司テロ」動画などを含め、この数ヶ月ほど炎上している動画のほとんどは、撮影日時が直近ではないものばかり。特に、視聴回数が多くSNSで目立っている映像には撮影者が不明なものが目立つが、これら「無断転載」映像を拡散させているアカウントは、SNS上で一定数以上のフォロワーを持つ「インフルエンサー」である例が多い。前出の記者が続ける。

「SNSで絶大な人気を誇るインフルエンサー達が、過去の炎上動画をバンバン発掘してきては、ネットにアップしPV獲得にしのぎを削っています。有象無象のまとめサイト、巨大掲示板のアカウントまでもがその動きに追従して、炎上拡大が止まらない。ある炎上動画を巡っては、過去にトラブルに巻き込まれた企業がすでに謝罪をしていたにも関わらず、再発掘されて炎上していたほど。企業の広報担当も頭を抱えていました」（大手紙社会部記者）

　SNSで流れてくる映像をただ受け取るだけでは、それが「いつ」「どこで」起きたものなのか瞬時には分からない。だが、スマホでSNSを見たとき、人は即座に浮かんだ感情のままに反応してしまいがちだ。過去の炎上動画を改めて無断転載しているアカウントは、反射的にスマホをタップしてしまうことを悪用して、自分のアカウントの注目度を上げることに利用しているものとみられる。SNSで収益を得ようと活動しても、ネットで注目を集めるのは難しい。特別な技術を持っていたり、映像制作に秀でていればともかく、そういったものを持たない人の方が多い。その場合、炎上は手っ取り早く耳目を集める手段になる。

　また「バカッター」の際に炎上した動画は、その全てが個人の公開アカウントから発信されていた動画ばかりだったが、今回、出回っている動画の中には、知人にしか公開していない映像、アップしてから1日程度で自動的に消える設定にされていた動画も複数確認できた。要は、鍵付きアカウント上にこっそりアップした動画が、身近な人たちによって保存、拡散されているということに他ならず、目立つなら、ネタになるなら身近な人のことでも「炎上させてしまおう」という魂胆もあるのかもしれない。

　炎上とはすなわち野次馬が集まっている状態、人が集っている状況だ。残念ながら、閲覧者や登録者数さえ集めれば金になるというのが、現在のネット広告界隈の仕組みとして存在している。SNSに炎上動画を載せて、そこから自身が運営するまとめサイトに誘導し、ユーザーに広告を視聴させて金を稼ぐ、という昔ながらのパターンもまだまだ確認できる。また、Twitterなどで活動するインフルエンサーは、自身のフォロワー数が増えれば増えるほど、様々な「広告案件」が舞い込んでくるため、炎上ネタを日々発信することによってフォロワー数獲得を目論む。

　いまほど老若男女がSNSを操るようになる前は、炎上を次々に作り上げるインフルエンサーやまとめサイト運営者に対して、他者のネタやニュースを盗んだり、他人の炎上（不幸）をカネにしている下劣なユーザーだと蔑まれる傾向もあった。だが現在は、かつての「バカッター」ブーム時に比べると、わざと炎上を起こすユーザーを非難する声は小さくなり、他人の炎上に便乗するユーザーが増えたようにも感じられる。そのため、同じ系列の動画で炎上が再生産され長期化、拡大化する傾向にある。

こんなのニュースにするなんて負のスパイラル

　一方、ネット上では巨悪のようにも語られるオールドメディアと呼ばれるテレビや新聞のニュースは、SNSでタイムラインに流れてくるインフルエンサーによる拡散情報と比べると、情報の確度は今なお高い水準にある。ネットにこそ真実があると叫ぶユーザーもいるが、ネット歴が長いユーザーであれば、彼らが言う”真実”が、実はネット上に存在しないことも知っているだろう。そのため、ネットで話題が集まってもテレビや新聞のニュースは一歩引き、動画炎上についても、被写体や撮影者への私刑に陥りがちなネットの風潮に釘を刺す存在だった。だが、そんなオールドメディアも、動画炎上をめぐる危うい流れに抗えなくなりつつあると民放キー局の情報番組ディレクターがこぼす。

「当初は、こんなくだらないネットの騒動をニュースにするな、というのが大方の意見で見送りました。しかし、報じた他社は数字（視聴率）を取ってるじゃないかとなる。さらに、ネットニュースでも何十万何百万と再生されるものだから、数字の取れる（炎上）ネタを落とせば”何故やらないのか”と上から詰められる。ネットニュースに載せれば、それだけ閲覧者数も増え、収益に繋がるという仕組みに、テレビ局も乗っかっている格好ですね。結局、作り手はこんなバカなニュース取りあげたくないよと言いながら報じる、見る側もこんなのニュースにするなよと言いながら見る、負のスパイラルですよ」

　規模は違うが、テレビ番組も「見てくれる人」が集まらないと成立しないために、よいことではないと思いながらも、やはり取りあげざるを得ないのだという。結局、テレビだろうがネットだろうが、人の耳目を集めなければメディアとしては成立しない。ただ、そのためだけに今般のような炎上騒動に乗っかっていれば、メディアとしての権威は地に落ちる。「テレビがネットに寄せすぎている」といったテレビ業界人の声も聞こえてくるが、この傾向は、年々強まっているようにさえ思える。

　今回の動画炎上で見逃せないのは、炎上に巻き込まれた側の被害だけではない。動画の被写体や撮影者、最初にネットに公開した者など、関わった人たちが受けるダメージが、「社会的制裁」として許容できる程度を超える厳しいものになっていることだ。以前、筆者が取材した炎上動画の撮影者であった会社員の男性（30代）は、ネット上にばらまかれた自身の名前や写真、動画などを消去するため、総額50万円近い金額を弁護士や専門家に支払ったと振り返った。その結果、彼はある程度、落ち着いた日常を取り戻すことができたが、今はそれも難しいのではないかと感じている。

「昔より拡散される範囲が多く、消しても追いつかないし拡散のスピードも早く、お金がいくらあっても足りないでしょう。謝罪しても言い訳しても叩かれるから、とにかく黙っておくしかない。寿司店で炎上した高校生は学校を退学したそうですが、地元では名前も知れ渡り、就職などにも影響が出るはず。私だって、今の勤務先には全てを正直に話しているんですが、これほどまでの炎上ではありませんでした」（炎上経験のある会社員男性）

　かつてはスルーするか当事者との話し合いで済ませることが多かった企業側も、今回の動画炎上では警察に相談したり告訴するなどしている。そういった対応の変化を見ると、今後は単なる「炎上」ではなく「事件」として扱われ、賠償金だけでなく刑事罰がくだされるケースも出てくるかもしれない。それら一連の償いを終えて当事者どうしが解決してもデジタルタトゥーが残ることで、罪の重さと比例しない、大きな社会的制裁を長く受け続けなければならなくなっていることだけは事実のようだ。