＜日本酒＞ユダヤ教の食事戒律クリア…認証取得で販路拡大へ

ユダヤ教の食事戒律「コシェル」の認証を受ける動きが日本酒メーカーに広がっている。原材料の品質などで厳しい審査をクリアする必要があり、メーカーは、輸出が好調な日本酒の強みとするほか、安心な酒としてユダヤ教徒に限らず訪日外国人全般にアピールする構えだ。

　コシェルは、ヘブライ語で「ふさわしい」「適切」を意味し、ユダヤ教の教義に合った食品や調理法を指す。豚やエビ、貝類の使用は禁じられ、肉と乳製品を一緒に使えないなどの規定がある。認証団体から派遣される宗教指導者の審査に合格すると、認証団体のマーク入りで販売できるが、定期的な審査を受けなければならない。

　英国と米国の認証団体の日本事務所「ヤマミズラ」（仙台市）によると、日本酒では原材料となる米、水、米麹（こうじ）の生産地や品質を細かくチェック。工場の設備や製造過程、清掃方法も審査される。重視されるのは「清潔さ」や「混じり気のなさ」だ。

　３４０年以上の歴史がある京都・伏見の玉乃光酒造は昨年５月、純米大吟醸酒や米焼酎、ユズ酒など約２９０種類について英国の団体から認証を受けた。２０２０年の東京五輪に向け、訪日外国人の需要を見込んで約２年前から動いたという。イスラエルに進出する計画があり、同社の石田浩也さん（４３）は「外資系ホテルや航空会社にも売り込みたい」と意気込む。

　コシェル食品は欧米の富裕層を中心に健康食としても注目されている。１１年に認証を得た菊水酒造（新潟県）の担当者は「米国では、オーガニック（有機栽培）商品を好む消費者が認証マークに信頼を寄せている。日本酒がオーガニック市場に参入できる利点もある」と話す。「獺祭（だっさい）」で有名な旭酒造（山口県）や、東日本大震災の被災地にある南部美人（岩手県）、「梵（ぼん）」の蔵元の加藤吉平商店（福井県）も認証を受けている。

　日本酒の輸出量は６年連続で過去最高を更新し、１５年は約１万８０００キロリットルに上った。日本貿易振興機構（ジェトロ）の村上雄哉さん（２７）は「コシェル市場は広がりつつある。認証のハードルは高いが、日本酒の販路拡大に有効だ」と指摘する。