獰猛「ＬＩＮＥいじめ」…学校も親もついてゆけず
スマートフォン向け無料アプリ「ＬＩＮＥ（ライン）」を悪用したいじめが教育現場で深刻化している。文部科学省が発表した平成２５年度の問題行動調査では、携帯電話やパソコンでの誹謗（ひぼう）中傷などのいじめが前年度から約１千件増え、８７８７件（前年度７８５５件）と過去最多になった。スマホ普及に伴い把握は一層難しく、自治体や学校では対応し切れていないのが現状だ。
■ＬＩＮＥの書き込み、転載されトラブル
《レスキュー隊呼んどけよ》
昨年６月２８日、熊本県の公立高校に通う１年の女子生徒のＬＩＮＥにこんな書き込みがあった。身体に危害を加えることをにおわせる脅迫じみた内容だ。
女子生徒は寮生で、脅迫を書き込んだのも同じ寮に暮らす同級生だった。母親が書き込みを見つけ、すぐに担任教師へ相談。担任から連絡を受けた寮監の教師が７月８日に生徒ら２人を話し合わせ、「仲直りさせた」（熊本県教育委員会）かに見えた。
だが、女子生徒は夏休み中の８月１７日、自宅で首を吊り、自ら命を絶った。
県教委によると、女子生徒が寮での雑務の不満をＬＩＮＥに書き込んだことが発端だったという。書き込みを目にした別の生徒が、脅迫を書き込んだ同級生とのＬＩＮＥに転載し、トラブルになった。
自殺した女子生徒のＬＩＮＥには、身体的な特徴を揶揄（やゆ）するような書き込みも残っていた。無断で女子生徒の携帯電話を操作したり、卒業アルバムへの落書き、入浴用品を隠すなどのいじめがあったことも分かっている。
ＬＩＮＥでのいじめは周囲からの確認が困難
「ＬＩＮＥいじめ」－。パソコンなどインターネット上を“現場”としたいじめは「ネットいじめ」と呼ばれるが、近年、爆発的に普及したスマホでＬＩＮＥを悪用したいじめが特に深刻化している。
ネットいじめは、これまでにも「学校裏サイト」と呼ばれる、子供たちが立ち上げた匿名掲示板などで問題化した経緯がある。裏サイトでは、特定の生徒らを無視したり、悪口を書き込むなど悪質化している。
ただし対策がないわけではない。各自治体や学校などの担当者がネット上の掲示板などを巡回し、悪質な書き込みを削除しており、一定の効果を上げてきた。これに対しＬＩＮＥいじめは、児童や生徒同士の個別の通信で、文科省は「周囲から確認するのが難しい」と説明する。
前述の女子高生の自殺があった熊本県教委の担当者も「ＬＩＮＥいじめへの対策が追いついていないのが実情だ」と打ち明ける。
文科省による２５年度の問題行動調査によると、いじめの認知件数は小・中・高校と特別支援学校で計１８万５８６０件となり、前年度より１万２千件余り減少した。一方、ネットいじめは前年度から１千件ほど増え、８７８７件に上り過去最多となった。
認知件数全体に占めるネットいじめの割合は、小学校１・４％（同１・４％）▽中学校８・８％（同５・８％）▽高校１９・７（同１４・８％）－となり、高校では２割近くに上っている。
「スマホ禁止」逆効果の恐れも
「閉ざされた空間では、誹謗中傷へのブレーキがかかりにくい」
ネットいじめ防止対策を進める「全国ｗｅｂカウンセリング協議会」の安川雅史理事長は「ＬＩＮＥいじめ」の特徴をこう指摘する。声を出して会話するコミュニケーションよりも、ＬＩＮＥの書き込みによるコミュニケーションがメーンになっている子供もいるという。
こうした現状から、小学生らのスマホ所持規制の試みも増えている。たとえば、鳥取県米子市小中ＰＴＡ連合会は１月、「ケータイ・スマホ等に関する緊急アピール」を作成した。アピールでは「私たちは、子どもをインターネットの弊害から守るために『小中学生にはケータイ・スマホ等を持たせません』」との宣言が明記されている。
だが、安川理事長は形式的な禁止に警鐘を鳴らす。
「ＬＩＮＥの楽しさを覚えた子供は禁止されれば反発する。スマホが禁止されれば、音楽プレーヤーでＬＩＮＥを使うこともある。形式的な禁止は、むしろＬＩＮＥいじめに気付いた保護者が学校から叱責されるのを恐れ、届け出にくい状況をつくる可能性もあり、いじめのエスカレートを招く傾向もある」
対策の要点は、子供たちにＬＩＮＥいじめの問題点を納得させることだ。安川理事長は「保護者や教師が、ＬＩＮＥの利便性と問題点を十分に理解した上で、家庭や学校で子供たち自身に徹底的に話し合いをさせ、自覚を促すことが必要となる」と話している。
